学科Ⅲ 建築構造
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- 正解済みまだ正解していませんQ1
スパン6mの単純ばりがある。左端の支点をA、右端の支点をBとし、Aから2mの位置に鉛直下向きの集中荷重12kNが作用している。支点A、Bの鉛直反力の大きさRA、RBの組合せとして、最も適当なものはどれか。ただし、はりの自重は無視する。
正解: 2. RA＝8kN、RB＝4kN
解説: 「RA＝8kN、RB＝4kN」が適当です。反力 (支点がはりを支え返す力) は、支点Bまわりのモーメントのつり合いから、RA×6＝12×(6－2)＝48 なので RA＝8kN、鉛直方向のつり合いから RB＝12－8＝4kN です。荷重に近い支点ほど大きな反力を受けます。「RA＝4…
関連キーワード: 単純ばり・反力・モーメントのつり合い・集中荷重
- 正解済みまだ正解していませんQ2
スパン6mの単純ばりがある。左端の支点をA、右端の支点をBとし、Aから2mの位置に鉛直下向きの集中荷重6kN、Aから4mの位置に鉛直下向きの集中荷重12kNが作用している。このはりに生じる最大曲げモーメントの大きさとして、最も適当なものはどれか。ただし、はりの自重は無視する。
正解: 2. 20kN·m
解説: 「20kN·m」が適当です。支点Bまわりのつり合いから RA×6＝6×4＋12×2＝48 で RA＝8kN、RB＝18－8＝10kN です。集中荷重だけの単純ばりでは、曲げモーメント (材を曲げようとする働き) の最大は、せん断力 (材を横にずらそうとする力) の符号が変わる荷重…
関連キーワード: 単純ばり・最大曲げモーメント・集中荷重・せん断力
- 正解済みまだ正解していませんQ3
スパン6mの単純ばりの全長に、等分布荷重2kN/mが作用している。このはりに生じる最大曲げモーメントの大きさと最大せん断力の大きさの組合せとして、最も適当なものはどれか。ただし、はりの自重は無視する。
正解: 5. 曲げモーメント9kN·m、せん断力6kN
解説: 「曲げモーメント9kN·m、せん断力6kN」が適当です。等分布荷重 (全長に一様にかかる荷重) の合計は 2×6＝12kN で、左右対称なので反力はどちらも 6kN です。せん断力は支点で最大の 6kN (wL/2) になり、スパン中央で 0 になります。曲げモーメントはそのスパ…
関連キーワード: 単純ばり・等分布荷重・最大曲げモーメント・最大せん断力
- 正解済みまだ正解していませんQ4
長さ4mの片持ちばりの自由端に鉛直下向きの集中荷重3kNが作用し、さらに全長に等分布荷重2kN/mが作用している。固定端に生じる曲げモーメントの大きさとして、最も適当なものはどれか。ただし、はりの自重は無視する。
正解: 4. 28kN·m
解説: 「28kN·m」が適当です。片持ちばり (一端だけを固定したはり) の固定端の曲げモーメントは、はりの上の荷重それぞれの「力×固定端までの距離」の和です。自由端の集中荷重は 3×4＝12kN·m です。等分布荷重は合力 2×4＝8kN が長さの中央に働くと考え、8×2＝16kN·…
関連キーワード: 片持ちばり・固定端・曲げモーメント・等分布荷重
- 正解済みまだ正解していませんQ5
幅b、せいhの長方形断面について、断面の中心を通り幅の方向に平行な軸に関する断面二次モーメントと断面係数の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
正解: 1. せいhだけを2倍にすると、断面二次モーメントは4倍になる。
解説: 不適当なのは「せいhだけを2倍にすると、断面二次モーメントは4倍になる」です。せいは断面の高さのことです。断面二次モーメント (断面の曲げにくさを表す量) は I＝bh³/12 で h の 3 乗に比例するので、せいを 2 倍にすると 2³＝8 倍になります。断面係数 (縁の曲げ…
関連キーワード: 断面二次モーメント・断面係数・長方形断面・せい
- 正解済みまだ正解していませんQ6
幅100mm、せい300mmの長方形断面のはりに、曲げモーメント15kN·mが作用している。中立軸は幅の方向に平行で断面の中心を通るものとするとき、断面の縁に生じる曲げ応力度の大きさとして、最も適当なものはどれか。
正解: 1. 10N/mm²
解説: 「10N/mm²」が適当です。曲げ応力度の最大は断面の縁に生じ、σ＝M/Z で求めます。断面係数は Z＝bh²/6＝100×300²÷6＝1.5×10⁶mm³ です。曲げモーメントの単位を N と mm にそろえると、15kN·m＝15×10⁶N·mm なので、σ＝15×10⁶÷…
関連キーワード: 曲げ応力度・断面係数・単位の換算・長方形断面
- 正解済みまだ正解していませんQ7
幅100mm、せい150mmの長方形断面のはりに、せん断力20kNが作用している。この断面に生じるせん断応力度の最大値として、最も適当なものはどれか。
正解: 4. 2N/mm²
解説: 「2N/mm²」が適当です。はりのせん断応力度は断面の中で一様でなく、長方形断面では中立軸 (曲げても伸び縮みしない位置) で最大になり、その値は平均 (せん断力 Q÷断面積 A) の 1.5 倍です (τ＝Q·S/(I·b)。b は幅、h はせい。S は中立軸より外側の部分の断…
関連キーワード: せん断応力度・長方形断面・中立軸・平均せん断応力度
- 正解済みまだ正解していませんQ8
材質・断面・材長が同じ柱の弾性座屈に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。ただし、一端固定他端自由の柱を除き、柱の両端の水平移動は拘束されているものとする。
正解: 3. 両端固定の柱の座屈荷重は、両端ピンの柱の2倍である。
解説: 不適当なのは「両端固定の柱の座屈荷重は、両端ピンの柱の2倍である」です。座屈 (圧縮された細長い材が横に折れ曲がる現象) を起こす荷重は Pk＝π²EI/lk² で、座屈長さ lk の 2 乗に反比例します。両端固定は lk＝0.5L なので、両端ピン (lk＝L) と比べると …
関連キーワード: 座屈荷重・座屈長さ・オイラーの式・支持条件
- 正解済みまだ正解していませんQ9
地上2階建ての建築物について、各階の地震層せん断力係数と、その階が支える部分の固定荷重と積載荷重の和が次の表のとおりであるとき、1階に作用する地震力 (1階の層せん断力) の大きさとして、最も適当なものはどれか。ただし、多雪区域ではないものとする。 2階：地震層せん断力係数0.3、その階が支える部分の固定荷重と積載荷重の和200kN 1階：地震層せん断力係数0.2、その階が支える部分の固定荷重と積載荷重の和500kN
正解: 5. 100kN
解説: 「100kN」が適当です。建築基準法施行令第88条第1項では、地上部分の地震力は、その高さの部分が支える部分の固定荷重と積載荷重の和 (多雪区域では積雪荷重も加えます) に、地震層せん断力係数 (その階の地震力を求めるために重さに掛ける割合) を掛けて求めます。1階は 500kN…
根拠・参照資料: 建築基準法施行令第88条第1項
関連キーワード: 地震力・地震層せん断力係数・層せん断力・固定荷重・積載荷重
- 正解済みまだ正解していませんQ10
木造の建築物の部材を、「斜材」「横架材」「床組の部材」の順に一つずつ挙げた組合せとして、最も適当なものはどれか。
正解: 3. 方づえ・けた・根太
解説: 「方づえ・けた・根太」が適当です。建築基準法施行令第1条第3号は、斜材を筋かい、方づえ (柱とはりの隅に斜めに入れる材)、火打材 (床や小屋の隅に入れる材) その他これらに類するもの、横架材をはり、けたその他これらに類するものと定めています。根太 (床板を受ける横木) は、大引 …
根拠・参照資料: 建築基準法施行令第1条第3号
関連キーワード: 斜材・横架材・床組・構造耐力上主要な部分
- 正解済みまだ正解していませんQ11
階数が2の木造の住宅について、軸組の配置と壁量の考え方に関する次の記述のうち、令和7年4月施行の基準に照らして最も適当なものはどれか。ただし、構造計算によって安全を確かめる方法はとらないものとする。
正解: 5. 各階の張り間方向と桁行方向に軸組を釣合い良く配置し、その釣合いは四分割法で確かめる。
解説: 「各階の張り間方向と桁行方向に軸組を釣合い良く配置し、その釣合いは四分割法で確かめる」が適当です。建築基準法施行令第46条第1項は、各階の両方向に軸組 (柱と横架材に壁や筋かいを組み合わせたもの) を釣合い良く配置することを求めています。配置の確認に使う四分割法は、平面の両端の4…
根拠・参照資料: 建築基準法施行令第46条第1項、第4項
関連キーワード: 耐力壁・軸組・壁量・四分割法・準耐力壁等
- 正解済みまだ正解していませんQ12
木造の筋かいに関する次の記述のうち、建築基準法施行令の規定に照らして最も不適当なものはどれか。ただし、国土交通大臣が定めた材料や認定を受けた材料は使わないものとする。
正解: 2. 圧縮力を負担する木材の筋かいは、厚さ1.5cm以上、幅9cm以上とする。
解説: 「圧縮力を負担する木材の筋かいは、厚さ1.5cm以上」が不適当です。建築基準法施行令第45条第2項は、圧縮力を負担する筋かいを厚さ3cm以上で幅9cm以上の木材としています。厚さ1.5cm以上で幅9cm以上は、同条第1項の引張力を負担する木材の値です。径9mm以上の鉄筋は第1項で…
根拠・参照資料: 建築基準法施行令第45条
関連キーワード: 筋かい・引張力・圧縮力・欠込み
- 正解済みまだ正解していませんQ13
木造の小屋組や床組の部材に関する次の記述のうち、建築基準法施行令と公共建築木造工事標準仕様書 (令和7年版) に照らして最も適当なものはどれか。ただし、構造計算によって安全を確かめる方法はとらないものとする。
正解: 3. 小屋組には振れ止めを設け、その束への留付け方法は特記による。
解説: 「小屋組には振れ止めを設け、その束への留付け方法は特記による」が適当です。建築基準法施行令第46条第3項は小屋組に振れ止めを設けることを求め、公共建築木造工事標準仕様書 (令和7年版) は束への留付け釘の種類と留付け方法を特記 (図面などで個別に指定すること) によるとしています…
根拠・参照資料: 建築基準法施行令第46条第3項
関連キーワード: 小屋組・振れ止め・桁行筋かい・火打梁・棟木
- 正解済みまだ正解していませんQ14
木造の建築物の柱・横架材と接合に関する次の記述のうち、建築基準法施行令に照らして最も不適当なものはどれか。ただし、対象は構造耐力上主要な部分とする。
正解: 5. 横架材の丈が大きく柱に局部応力のおそれがあるときは、横架材を添木等で補強する。
解説: 「横架材の丈が大きく柱に局部応力のおそれがあるときは、横架材を添木等で補強する」が不適当です。建築基準法施行令第47条第1項の後段は、このようなときは柱を添木等で補強するよう求めています。丈ははりの高さ、局部応力は柱の一部に集中して生じる力、添木は補強のために添える木材です。継手…
根拠・参照資料: 建築基準法施行令第43条第5項、第44条、第47条
関連キーワード: 継手・仕口・座金・添木・通し柱
- 正解済みまだ正解していませんQ15
階数が3、延べ面積が300㎡の鉄筋コンクリート造の建築物の、構造耐力上主要な部分である柱に関する次の記述のうち、建築基準法施行令に定められた値として最も不適当なものはどれか。ただし、構造計算による緩和と、国土交通大臣が定めた構造方法や認定を受けた部材の特例は適用しないものとする。
正解: 3. 帯筋の間隔は、横架材から上下に柱の小径の2倍以内の部分で15cm以下、それ以外で10cm以下とする。
解説: 「帯筋の間隔は、横架材から上下に柱の小径の2倍以内の部分で15cm以下、それ以外で10cm以下」が不適当です。建築基準法施行令第77条第3号は帯筋 (主筋を囲んで横向きに入れる鉄筋) の間隔を15cm以下とし、柱に接着する壁やはりなどの横架材から上下に小径の2倍以内の部分では10…
根拠・参照資料: 建築基準法施行令第77条、第79条第1項
関連キーワード: 鉄筋コンクリート造・柱・帯筋・帯筋比・かぶり厚さ
- 正解済みまだ正解していませんQ16
鉄筋コンクリート造の建築物の、鉄筋に対するコンクリートのかぶり厚さに関する次の記述のうち、建築基準法施行令に定められた内容として最も不適当なものはどれか。ただし、国土交通大臣が定めた構造方法や認定を受けた部材は使わないものとする。
正解: 1. 布基礎の立上り部分を除く基礎は、捨コンクリートを含めて6cm以上とする。
解説: 「布基礎の立上り部分を除く基礎は、捨コンクリートを含めて6cm以上」が不適当です。建築基準法施行令第79条第1項は、基礎 (布基礎の立上り部分を除く) のかぶり厚さを、捨コンクリートの部分を除いて6cm以上としています。捨コンクリートは基礎の下に薄く敷いて平らに仕上げるコンクリー…
根拠・参照資料: 建築基準法施行令第79条第1項
関連キーワード: かぶり厚さ・基礎・布基礎・捨コンクリート・耐力壁
- 正解済みまだ正解していませんQ17
階数が3、延べ面積が300㎡の鉄筋コンクリート造の建築物の耐力壁に関する次の記述のうち、建築基準法施行令に定められた内容として最も不適当なものはどれか。ただし、軽量骨材は使わず、国土交通大臣が定めた構造方法の継手は用いないものとする。
正解: 2. 径9mm以上の鉄筋を縦横に配置する間隔は、単配筋で45cm以下、複配筋で30cm以下とする。
解説: 「単配筋で45cm以下、複配筋で30cm以下」が不適当です。建築基準法施行令第78条の2第1項第3号は、径9mm以上の鉄筋を縦横に30cm以下の間隔で配置し、複配筋 (鉄筋を壁の中に二重に配置する方法) のときは45cm以下としています。この記述は二つの値が逆です。単配筋は鉄筋を…
根拠・参照資料: 建築基準法施行令第73条第2項、第78条の2
関連キーワード: 耐力壁・複配筋・補強筋・壁式構造
- 正解済みまだ正解していませんQ18
階数が3、延べ面積が300㎡の鉄筋コンクリート造の建築物の鉄筋の継手と定着、はりの配筋に関する次の記述のうち、建築基準法施行令に定められた内容として最も不適当なものはどれか。ただし、軽量骨材は使わず、はりの引張鉄筋は柱の主筋に溶接しないものとし、国土交通大臣が定めた構造方法や構造計算による緩和は適用しないものとする。
正解: 1. 柱に取り付けるはりの引張鉄筋は、柱に定着される長さを径の25倍以上とする。
解説: 「柱に定着される長さを径の25倍以上」が不適当です。建築基準法施行令第73条第3項は、柱に取り付けるはりの引張鉄筋の定着の長さを、柱の主筋に溶接する場合を除き、径の40倍以上としています。25倍は第2項の継手の重ね長さのうち、引張力の最も小さい部分に設ける場合の値です (それ以外…
根拠・参照資料: 建築基準法施行令第73条、第78条
関連キーワード: 重ね継手・定着・複筋ばり・あばら筋
- 正解済みまだ正解していませんQ19
鉄骨造の建築物の構造耐力上主要な部分に関する次の記述のうち、建築基準法施行令に定められた内容として最も不適当なものはどれか。ただし、各規定のただし書と国土交通大臣の認定による方法は適用せず、構造計算によって安全を確かめる方法もとらないものとする。
正解: 4. 鋼材の圧縮材の有効細長比は、柱以外のものを柱より厳しく制限する。
解説: 「鋼材の圧縮材の有効細長比は、柱以外のものを柱より厳しく制限する」が不適当です。建築基準法施行令第65条は、構造耐力上主要な部分である鋼材の圧縮材の有効細長比を、柱は200以下、柱以外のものは250以下としており、上限は柱の方が小さい値です。有効細長比は部材の細長さを表す数で、大…
根拠・参照資料: 建築基準法施行令第64条、第65条、第66条、第67条、第69条
関連キーワード: 有効細長比・圧縮材・柱脚・鋳鉄・鉄骨造
- 正解済みまだ正解していませんQ20
鉄骨造の高力ボルト、ボルト、リベットに関する次の記述のうち、建築基準法施行令に定められた値として最も不適当なものはどれか。ただし、国土交通大臣の認定を受けた高力ボルト接合は考えないものとする。
正解: 4. 高力ボルトの径が27mm未満のときは、高力ボルト孔の径を高力ボルトの径より1mmを超えて大きくしない。
解説: 「高力ボルトの径が27mm未満のときは、高力ボルト孔の径を高力ボルトの径より1mmを超えて大きくしない」が不適当です。建築基準法施行令第68条第2項は、高力ボルト孔の径を高力ボルトの径より2mmを超えて大きくしてはならないとし、径27mm以上で構造耐力上支障がなければ3mmまで認…
根拠・参照資料: 建築基準法施行令第68条
関連キーワード: 高力ボルト・ボルト孔・中心距離・リベット
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- 正解済みまだ正解していませんQ21
鉄骨造の建築物の構造耐力上主要な部分である鋼材の接合に関する次の記述のうち、建築基準法施行令の規定に照らして最も適当なものはどれか。ただし、小規模な建築物でボルト接合によることができる場合の定めは考えないものとする。
正解: 3. 接合される鋼材がステンレス鋼のときは、高力ボルト接合、溶接接合又はこれらと同等以上の効力があると大臣が認定した接合方法を用いる。
解説: 「接合される鋼材がステンレス鋼のときは、高力ボルト接合、溶接接合又は…」が適当です。建築基準法施行令第67条第1項は、ステンレス鋼について、高力ボルト接合、溶接接合か、同等以上の効力があると国土交通大臣が認定した接合方法によると定めています。リベット接合が挙がるのは炭素鋼の側で、…
根拠・参照資料: 建築基準法施行令第67条第1項、第67条第2項、第92条の2第1項
関連キーワード: 鋼材の接合・高力ボルト接合・リベット接合・ステンレス鋼
- 正解済みまだ正解していませんQ22
基礎と地盤の許容応力度に関する次の記述のうち、建築基準法施行令の規定に照らして最も不適当なものはどれか。ただし、地盤調査の結果によらず施行令の表の数値を用いる場合とし、基礎について構造計算で安全を確かめる場合の定めは考えないものとする。
正解: 4. 長期に生ずる力に対する許容応力度は、粘土質地盤が100kN/m²、密実な砂質地盤が200kN/m²である。
解説: 「粘土質地盤が100kN/m²…」が不適当です。建築基準法施行令第93条の表では、長期に生ずる力に対する許容応力度は粘土質地盤が20kN/m²で、100kN/m²は「堅い粘土質地盤」の数値です。同じ肢の密実な砂質地盤の200kN/m²は表のとおりです。残りも条文どおりで、岩盤は1…
根拠・参照資料: 建築基準法施行令第38条第2項、第93条
関連キーワード: 地盤の許容応力度・基礎・粘土質地盤・堅い粘土質地盤
- 正解済みまだ正解していませんQ23
補強コンクリートブロック造の建築物と塀に関する次の記述のうち、建築基準法施行令の規定に照らして最も不適当なものはどれか。ただし、建築物は高さ4mを超えるもの、塀は高さ1.2mを超えるものとし、塀について構造計算で安全を確かめる場合の定めは考えないものとする。
正解: 3. 径9mm以上の鉄筋を配置した塀の控壁どうしの間隔の上限は、2.2mとする。
解説: 「塀の控壁どうしの間隔の上限は、2.2m」が不適当です。建築基準法施行令第62条の8第5号の控壁（塀を横から支える短い壁）は長さ3.4m以下ごとに設けるので、間隔の上限は3.4mです。2.2mは第1号の塀の高さの上限です。残りは条文どおりです。第62条の4は、耐力壁の中心線で囲ま…
根拠・参照資料: 建築基準法施行令第62条の2第2項、第62条の4第1項、第62条の4第2項、第62条の8
関連キーワード: 補強コンクリートブロック造・塀・控壁・耐力壁
- 正解済みまだ正解していませんQ24
木材の繊維方向の許容応力度に関する次の記述のうち、建築基準法施行令の規定に照らして最も不適当なものはどれか。
正解: 4. 長期に生ずる力に対するせん断の許容応力度は、基準強度に2/3を乗じた数値である。
解説: 「長期に生ずる力に対するせん断の許容応力度は、基準強度に2/3を乗じた数値」が不適当です。建築基準法施行令第89条第1項の表では、長期は圧縮、引張り、曲げ、せん断のどれも基準強度の1.1/3、短期はどれも2/3です。長期のせん断は基準強度Fsの1.1/3で、2/3は短期の係数です…
根拠・参照資料: 建築基準法施行令第89条第1項、第89条第3項
関連キーワード: 木材の許容応力度・基準強度・積雪時・常時湿潤状態
- 正解済みまだ正解していませんQ25
木造の建築物の木材の品質と防腐措置に関する次の記述のうち、建築基準法施行令の規定に照らして最も適当なものはどれか。ただし、茶室、あずまやの類と、延べ面積が10m²以内の物置、納屋の類は除くものとし、柱、筋かい、土台及び木材は構造耐力上主要な部分のものとする。
正解: 2. 柱、筋かい及び土台のうち地面から1m以内の部分には有効な防腐措置を講じ、必要に応じて虫害を防ぐ措置を講ずる。
解説: 「柱、筋かい及び土台のうち地面から1m以内の部分には…」が適当です。建築基準法施行令第49条第2項は、構造耐力上主要な部分である柱、筋かい、土台のうち地面から1m以内の部分に有効な防腐措置を義務づけ、虫害（しろありなどの害）を防ぐ措置は必要に応じて講ずるとしています。50cm以内…
根拠・参照資料: 建築基準法施行令第40条、第41条、第49条
関連キーワード: 木材の品質・防腐措置・防水紙・地面から1m・筋かい
- 正解済みまだ正解していませんQ26
公共建築工事標準仕様書（建築工事編）によるコンクリートの調合条件に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。ただし、特記はなく、セメントは普通ポルトランドセメントとし、再生骨材は使わず、特別な条件を定めた節は考えないものとする。
正解: 5. 単位水量の最大値は200kg/m³とし、品質が得られる範囲で可能な限り小さな値とする。
解説: 「単位水量の最大値は200kg/m³」が不適当です。公共建築工事標準仕様書（建築工事編）令和7年版の6.3.2の調合条件では、単位水量の最大値は185kg/m³で、可能な限り小さな値とします。200kg/m³は同じ仕様書の場所打ちコンクリート杭の値です。残りは調合条件のとおりで、…
関連キーワード: 調合・単位水量・水セメント比・単位セメント量
- 正解済みまだ正解していませんQ27
鉄筋コンクリート造に使用するコンクリートの強度と許容応力度に関する次の記述のうち、建築基準法施行令の規定に照らして最も不適当なものはどれか。ただし、Fは設計基準強度とし、21N/mm²以下のものとする。
正解: 2. 短期の許容応力度は、長期の数値の1.5倍とする。
解説: 「短期の許容応力度は、長期の数値の1.5倍」が不適当です。建築基準法施行令第91条第1項の表では、コンクリートの短期の許容応力度は長期の数値の2倍です。Fが21N/mm²を超えるコンクリートの引張りとせん断には大臣が別の数値を定められるので、問いの条件で除いています。1.5倍は第…
根拠・参照資料: 建築基準法施行令第74条第1項、第90条、第91条第1項
関連キーワード: コンクリートの許容応力度・四週圧縮強度・設計基準強度・軽量骨材
- 正解済みまだ正解していませんQ28
コンクリートの塩化物量とアルカリシリカ反応に関する次の記述のうち、公共建築工事標準仕様書（建築工事編）と建築基準法施行令に照らして最も適当なものはどれか。ただし、特記はないものとする。
正解: 1. 塩化物量は塩化物イオン量で0.30kg/m³以下とし、コンクリートはアルカリシリカ反応を生じるおそれのないものとする。
解説: 「塩化物量は塩化物イオン量で0.30kg/m³以下とし…」が適当です。公共建築工事標準仕様書（建築工事編）令和7年版の6.3.2は、塩化物量を塩化物イオン量で0.30kg/m³以下とし、コンクリートはアルカリシリカ反応（骨材とアルカリの反応でひび割れる現象）を生じるおそれのないも…
根拠・参照資料: 建築基準法施行令第72条
関連キーワード: 塩化物量・アルカリシリカ反応・アルカリ総量・混和材料
- 正解済みまだ正解していませんQ29
鋼材の許容応力度の計算に用いる基準強度Fについて、国土交通大臣が定める数値に照らし、鋼材の種類・厚さとFの組合せとして最も適当なものはどれか。
正解: 1. SS400、厚さ60mm、F＝215N/mm²
解説: 「SS400、厚さ60mm、F＝215N/mm²」が適当です。建築基準法施行令第90条のFを定める平成12年建設省告示第2464号の第1の表では、SN400B、SN400C、SS400は厚さ40mm以下で235N/mm²、40mmを超え100mm以下で215N/mm²です。SN4…
根拠・参照資料: 建築基準法施行令第90条
関連キーワード: 基準強度・SN400・SN490・SS400
- 正解済みまだ正解していませんQ30
建築に用いるガラスに関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
正解: 5. 衝突や転倒の事故を防ぐために戸や窓に用いる安全ガラスとは、合わせガラス又は網入板ガラスをいう。
解説: 「衝突や転倒の事故を防ぐために…安全ガラスとは、合わせガラス又は網入板ガラス」が不適当です。高齢者、障害者等の円滑な移動等に配慮した建築設計標準（令和7年5月）の3.2.3.1.1は、安全ガラスを合わせガラス又は強化ガラスとしており、網入板ガラスは入っていません。公共建築工事標準…
関連キーワード: 安全ガラス・複層ガラス・熱貫流率・セッティングブロック
- 正解済みまだ正解していませんQ31
スパンLの単純ばりの中央に集中荷重Pが作用している。はりは全長にわたって同じ材料・同じ長方形断面で、自重は無視し、変形は弾性の範囲の小さいものとする。条件を1つだけ変えたときのスパン中央のたわみの変化に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
正解: 1. スパンLだけを2倍にすると、中央のたわみは4倍になる。
解説: 「スパンLだけを2倍にすると、中央のたわみは4倍になる」が不適当です。スパン中央に集中荷重Pを受ける単純ばりの中央のたわみは δ＝PL³/(48EI) で、スパンLの3乗に比例するので、Lを2倍にすると2³＝8倍になります。4倍はLの2乗に比例すると取り違えた値です。δは荷重Pに…
関連キーワード: たわみ・単純ばり・断面二次モーメント・ヤング係数
- 正解済みまだ正解していませんQ32
同じ材料・同じ断面で、長さがいずれもLの2本のはりがある。はりAは片持ちばりで、自由端に集中荷重Pが作用している。はりBは単純ばりで、スパンの中央に集中荷重Pが作用している。はりAの自由端のたわみは、はりBのスパン中央のたわみの何倍か。ただし、はりの自重は無視し、変形は弾性の範囲の小さいものとする。
正解: 2. 16倍
解説: 「16倍」です。自由端に集中荷重Pを受ける片持ちばりの先端のたわみは PL³/(3EI)、スパン中央に集中荷重Pを受ける単純ばりの中央のたわみは PL³/(48EI) です（Eはヤング係数、Iは断面二次モーメント）。比は (1/3)÷(1/48)＝48/3＝16 で、片持ちばりの…
関連キーワード: たわみ・片持ちばり・単純ばり・集中荷重
- 正解済みまだ正解していませんQ33
断面積200mm²、長さ2.0mの鋼棒の両端に、材軸方向の引張力40kNが作用している。鋼のヤング係数を2.0×10⁵N/mm²とするとき、この鋼棒の伸びとして、最も適当なものはどれか。ただし、鋼棒は弾性の範囲にあり、自重は無視する。
正解: 4. 2.0mm
解説: 「2.0mm」です。引張応力度は σ＝N/A＝40,000N÷200mm²＝200N/mm² です。弾性の範囲では応力度とひずみ（元の長さに対する伸びの割合）は σ＝Eε の関係（フックの法則）にあり、ヤング係数Eは材料の伸びにくさを表すので、ε＝σ/E＝200÷(2.0×10⁵…
関連キーワード: 軸方向力・ひずみ・ヤング係数・伸び
- 正解済みまだ正解していませんQ34
木造の建築物の構造耐力上主要な部分である柱がある。断面積は1.44×10⁴mm²、断面二次モーメントは最大のもので2.304×10⁷mm⁴、最小のもので1.296×10⁷mm⁴、座屈長さはどの方向にも3.0mである。この柱の有効細長比と、建築基準法施行令に定める木造の構造耐力上主要な部分である柱の有効細長比の上限との組合せとして、最も適当なものはどれか。
正解: 1. 有効細長比は100、上限は150
解説: 「有効細長比は100、上限は150」です。有効細長比は、座屈長さlkを断面の最小の断面二次半径i（断面の曲がりにくさを長さで表した値）で割った比です。座屈は曲がりやすい軸のまわりで起こるので、最小の断面二次モーメントを使います。i＝√(I/A)＝√(1.296×10⁷÷1.44×…
根拠・参照資料: 建築基準法施行令第43条第6項、第65条
関連キーワード: 有効細長比・断面二次半径・座屈長さ・木造の柱
- 正解済みまだ正解していませんQ35
建築物に作用する風圧力に関する次の記述のうち、建築基準法施行令の規定に照らして最も不適当なものはどれか。
正解: 5. 速度圧は、q＝0.5EV₀²の式で計算し、Eは屋根の高さと周辺の状況に応じて算出する数値である。
解説: 「速度圧は、q＝0.5EV₀²の式で計算し…」が不適当です。建築基準法施行令第87条第2項は、速度圧を q＝0.6EV₀² で計算すると定めており、係数は0.5ではなく0.6です。Eは屋根の高さと、周辺の建築物や樹木など風速に影響を与えるものの状況に応じて大臣が定める方法で算出す…
根拠・参照資料: 建築基準法施行令第87条
関連キーワード: 風圧力・速度圧・風力係数・基準風速
- 正解済みまだ正解していませんQ36
建築基準法施行令に定める保有水平耐力計算において、構造耐力上主要な部分の断面に生ずる長期及び短期の応力度を計算するときの荷重及び外力の組合せのうち、特定行政庁が指定する多雪区域における「長期に生ずる力の積雪時」と「短期に生ずる力の地震時」の組合せとして、正しいものはどれか。ただし、G、P、S、Kは、それぞれ固定荷重、積載荷重、積雪荷重、地震力によって生ずる力とする。
正解: 2. 積雪時はG＋P＋0.7S、地震時はG＋P＋0.35S＋K
解説: 「積雪時はG＋P＋0.7S、地震時はG＋P＋0.35S＋K」が正しい組合せです。建築基準法施行令第82条第2号の表は、多雪区域では長期に生ずる力として常時のG＋Pに加えて積雪時のG＋P＋0.7Sを、短期に生ずる力の地震時としてG＋P＋0.35S＋Kを定めています。多雪区域では雪が…
根拠・参照資料: 建築基準法施行令第82条
関連キーワード: 荷重の組合せ・多雪区域・長期・短期・保有水平耐力計算
- 正解済みまだ正解していませんQ37
建築物の地上部分に作用する地震力に関する次の記述のうち、建築基準法施行令の規定に照らして最も不適当なものはどれか。
正解: 5. 地盤が著しく軟弱な区域として特定行政庁が規則で指定する区域内にある鉄骨造の建築物は、標準せん断力係数を0.3以上とする。
解説: 「…区域内にある鉄骨造の建築物は、標準せん断力係数を0.3以上…」が不適当です。建築基準法施行令第88条第2項は標準せん断力係数Coを0.2以上とし、0.3以上に引き上げるのは、地盤が著しく軟弱な区域として特定行政庁が指定する区域内の木造の建築物（第46条第2項第1号の基準に適合…
根拠・参照資料: 建築基準法施行令第88条第1項、第2項、第3項
関連キーワード: 地震力・地震層せん断力係数・標準せん断力係数・地震地域係数
- 正解済みまだ正解していませんQ38
建築物の地下部分のある部分について、地盤面からの深さが8m、その部分の固定荷重と積載荷重との和が2,000kN、建築基準法施行令に定めるZの数値が1.0であるとき、同令に定める水平震度の下限の値を用いて計算したその部分に作用する地震力として、最も適当なものはどれか。ただし、地震時の建築物の振動の性状を適切に評価して計算する方法はとらないものとする。
正解: 4. 160kN
解説: 「160kN」です。建築基準法施行令第88条第4項は、地下部分の各部分に作用する地震力を、その部分の固定荷重と積載荷重との和に、k≧0.1(1−H/40)Z を満たす水平震度k（重さに対する水平の力の割合）を乗じて計算すると定めています。Hは地盤面からの深さ（m）で、20mを超え…
根拠・参照資料: 建築基準法施行令第88条第4項
関連キーワード: 地下部分の地震力・水平震度・地震力
- 正解済みまだ正解していませんQ39
建築基準法施行令に定める許容応力度等計算において、建築物の地上部分について確かめる層間変形角、剛性率及び偏心率に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
正解: 3. 各階の剛性率は、その階の層間変形角を、当該建築物の各階の層間変形角の相加平均で除して求める。
解説: 「各階の剛性率は、その階の層間変形角を…相加平均で除して求める」が不適当です。建築基準法施行令第82条の6第2号イは、剛性率を Rs＝rs/r̄s とし、rsは各階の層間変形角の逆数、r̄sはその相加平均と定めています。層間変形角そのものではなく逆数を使うので、変形しやすい階ほど…
根拠・参照資料: 建築基準法施行令第82条の2、第82条の6
関連キーワード: 層間変形角・剛性率・偏心率・許容応力度等計算
- 正解済みまだ正解していませんQ40
木造の建築物に関する次の記述のうち、建築基準法施行令の規定に照らして誤っているものはどれか。ただし、「柱」は構造耐力上主要な部分である柱をいい、地盤が軟弱な区域として特定行政庁が指定する区域の指定はないものとする。
正解: 3. 平家建ての建築物で延べ面積が100m²以内のものは、土台を基礎に緊結しなくてもよい。
解説: 「平家建ての建築物で延べ面積が100m²以内のものは、土台を基礎に緊結しなくてもよい」が誤りです。建築基準法施行令第42条第2項は土台を基礎に緊結しなければならないとし、緊結しなくてよいのは平家建てで延べ面積が50m²以内のものに限っています。同条第1項は最下階の柱の下部に土台を…
根拠・参照資料: 建築基準法施行令第40条、第42条
関連キーワード: 土台・基礎・足固め・木造の適用範囲
- 正解済みまだ正解していませんQ41
建築物の構造設計の原則と、屋根ふき材などの脱落の防止に関する次の記述のうち、建築基準法施行令に照らして最も適当なものはどれか。
正解: 1. 柱、はり、床、壁などを有効に配置し、建築物全体が、自重、積載荷重、積雪荷重、風圧、土圧と水圧、地震などに対して一様に構造耐力上安全であるようにする。
解説: 「柱、はり、床、壁などを有効に配置し、建築物全体が…地震などに対して一様に構造耐力上安全であるようにする」が適当です。建築基準法施行令第36条の3第1項の構造設計の原則で、自重から地震などの震動や衝撃まで、作用する荷重と外力のどれに対しても建築物全体を一様に安全にします。同条第2…
根拠・参照資料: 建築基準法施行令第36条の3、第39条
関連キーワード: 構造設計の原則・屋根ふき材・剛性・靱性
- 正解済みまだ正解していませんQ42
階数が2、延べ面積が200㎡の鉄筋コンクリート造の建築物の、構造耐力上主要な部分である床版と鉄筋の末端に関する次の記述のうち、建築基準法施行令に定められている内容として最も不適当なものはどれか。ただし、構造計算によって振動や変形による使用上の支障が起こらないことを確かめる場合は考えないものとする。
正解: 5. 床版の厚さは、6cm以上とし、かつ、短辺方向の有効張り間長さの1/40以上とする。
解説: 「床版の厚さは、6cm以上」が不適当です。建築基準法施行令第77条の2第1項第1号は、構造耐力上主要な部分である床版の厚さを8cm以上とし、かつ短辺方向の有効張り間長さ (床版が支えの間に掛け渡される長さ) の1/40以上としています。同項第2号は、最大曲げモーメントを受ける部分…
根拠・参照資料: 建築基準法施行令第71条第2項、第73条第1項、第77条の2
関連キーワード: 床版・有効張り間長さ・引張鉄筋の間隔・鉄筋の末端
- 正解済みまだ正解していませんQ43
幅200mm、せい300mmの長方形断面の柱に、断面の図心に圧縮力240kNが作用し、同時に、せいの方向に曲げる曲げモーメント24kN·mが作用している。このとき断面に生じる最大の圧縮応力度として、正しいものはどれか。ただし、応力度は弾性範囲にあるものとする。
正解: 3. 12N/mm²
解説: 最大の圧縮応力度は12N/mm²です。軸方向力による応力度は断面全体に一様で、N/A = 240×10³N ÷ (200×300)mm² = 240,000 ÷ 60,000 = 4N/mm²です。曲げによる縁の応力度は M/Z で、長方形断面の断面係数は Z = bh²/6 =…
関連キーワード: 断面係数・曲げ応力度・軸方向力・縁応力度
- 正解済みまだ正解していませんQ44
地階を除く階数が4の鉄骨造の事務所の構造に関する次の記述のうち、建築基準法施行令に定められている内容として最も不適当なものはどれか。ただし、柱の防火被覆の規定から除かれる建築物には当たらないものとし、Fは国土交通大臣が定める基準強度、仕上げのボルトはFが240N/mm²以下のものとする。
正解: 3. 一の柱のみの火熱で建築物全体が容易に倒壊するおそれがある場合の柱は、加熱開始後20分間、構造耐力上支障のある損傷を生じない構造とする。
解説: 「加熱開始後20分間」が不適当です。建築基準法施行令第70条は、地階を除く階数が3以上の建築物で、一の柱のみの火熱による耐力の低下によって建築物全体が容易に倒壊するおそれがある場合として国土交通大臣が定める場合は、その柱を、通常の火災による加熱開始後30分間、構造耐力上支障のある…
根拠・参照資料: 建築基準法施行令第63条、第70条、第90条
関連キーワード: 柱の防火被覆・許容応力度・黒皮のボルト・仕上げのボルト
- 正解済みまだ正解していませんQ45
鋼材の溶接継目の許容応力度に関する次の記述のうち、建築基準法施行令に定められている内容として最も不適当なものはどれか。ただし、Fは溶接部の基準強度とする。
正解: 2. 突合せ以外の継目の長期に生ずる力に対する引張りの許容応力度は、F/1.5である。
解説: 「突合せ以外の継目の…引張りの許容応力度は、F/1.5」が不適当です。建築基準法施行令第92条の表では、突合せ以外の継目 (隅肉溶接など) の長期に生ずる力に対する許容応力度は、圧縮、引張り、曲げ、せん断のいずれもF/(1.5√3)です。F/1.5になるのは突合せ溶接の圧縮、引張…
根拠・参照資料: 建築基準法施行令第92条
関連キーワード: 溶接継目・のど断面・突合せ溶接・隅肉溶接
- 正解済みまだ正解していませんQ46
径25mmの異形鉄筋SD345を、せん断補強以外の主筋に用いる。この鉄筋の引張りの許容応力度について、長期に生ずる力に対する値と短期に生ずる力に対する値の組合せとして、建築基準法施行令に照らして正しいものはどれか。ただし、基準強度Fは345N/mm²とする。
正解: 2. 長期215N/mm²、短期345N/mm²
解説: 長期215N/mm²、短期345N/mm²が正しい組合せです。建築基準法施行令第90条の表二では、径28mm以下の異形鉄筋をせん断補強以外に用いるときの引張りの許容応力度は、長期がF/1.5 (215を超える場合は215)、短期がFです。SD345の基準強度は平成12年建設省告示…
根拠・参照資料: 建築基準法施行令第90条
関連キーワード: 異形鉄筋・SD345・許容応力度・基準強度
- 正解済みまだ正解していませんQ47
高さ8m、軒の高さ7m、延べ面積150㎡、階数2のれんが造の建築物 (鉄筋などによる補強はしないもの) に関する次の記述のうち、建築基準法施行令に定められている内容として最も不適当なものはどれか。
正解: 1. 壁の長さ (接着する2つの対隣壁の、接着部分の間の中心距離) は、12m以下とする。
解説: 「壁の長さ…は、12m以下」が不適当です。建築基準法施行令第54条は、組積造の壁の長さを10m以下とし、壁の長さを、その壁に接着する2つの対隣壁の接着する部分の間の中心距離としています。第55条第1項の表では、階数が2以上の建築物で壁の長さが5mを超える場合の壁の厚さは40cm以…
根拠・参照資料: 建築基準法施行令第51条、第52条、第54条、第55条
関連キーワード: 組積造・壁の長さ・対隣壁・芋目地
- 正解済みまだ正解していませんQ48
建築物の基礎や主要構造部などに使う建築材料の品質 (指定建築材料) に関する次の記述のうち、建築基準法とこれに基づく告示に照らして最も適当なものはどれか。
正解: 5. 指定建築材料には、鉄筋やコンクリートのほか、鉄骨の溶接に使う溶接材料や、木質接着成形軸材料も含まれる。
解説: 「鉄筋やコンクリートのほか、…溶接材料や、木質接着成形軸材料も含まれる」が適当です。建築基準法第37条は、基礎、主要構造部その他安全上、防火上又は衛生上重要な部分に使う建築材料のうち国土交通大臣が定めるものを指定建築材料とし、平成12年建設省告示第1446号の第1が、構造用鋼材、…
根拠・参照資料: 建築基準法第37条
関連キーワード: 指定建築材料・建築材料の品質・日本産業規格・大臣の認定
- 正解済みまだ正解していませんQ49
鉄筋コンクリート造の建築物の構造計算の方法に関する次の記述のうち、建築基準法に照らして最も不適当なものはどれか。ただし、いずれの建築物も高さが20mを超えるものとし、国土交通大臣が定める同等以上の基準による構造計算は考えないものとする。
正解: 4. 高さ40mの建築物は、許容応力度等計算によって安全性を確かめることができる。
解説: 「高さ40mの建築物は、許容応力度等計算」が不適当です。高さ60m以下で高さ20mを超える鉄筋コンクリート造の建築物は建築基準法第20条第1項第2号に当たり、構造計算の方法は同法施行令第81条第2項で高さにより分かれます。高さ31mを超えるものは保有水平耐力計算か限界耐力計算、3…
根拠・参照資料: 建築基準法第20条第1項、建築基準法施行令第81条
関連キーワード: 構造計算・保有水平耐力計算・限界耐力計算・許容応力度等計算
- 正解済みまだ正解していませんQ50
瓦ぶき (ふき土がないもの) の屋根で、屋根面の面積が100㎡のとき、建築基準法施行令の表の数値を用いて計算した屋根の固定荷重として、正しいものはどれか。ただし、固定荷重は下地とたるきを含み、もやを含まないものとする。
正解: 4. 64kN
解説: 64kNが正しい値です。建築基準法施行令第84条は、固定荷重を実況に応じて計算するとしつつ、表に掲げる部分は単位面積当たりの数値に面積を乗じて計算できるとしています。表では、瓦ぶきでふき土がない屋根は屋根面につき640N/㎡ (下地とたるきを含み、もやを含まない) です。640N…
根拠・参照資料: 建築基準法施行令第84条
関連キーワード: 固定荷重・瓦ぶき・ふき土・単位面積当たり荷重
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この科目は 50 問。足りないと感じたら
この科目の学習ポイントを読む
ぴよパスでは二級建築士試験 学科の試験の問題を4カテゴリに分けています。学科Ⅲ 建築構造にはオリジナル予想問題を50問収録し、サイト内の二級建築士試験 学科の試験全200問の約25%を占めます。この割合は本試験の出題比率ではありません。このカテゴリの収録テーマには単純ばり・耐力壁・集中荷重・断面係数などがあります。本試験の情報は合格率40.9%（令和7年・学科の試験。実受験者16,383人・合格者6,698人）・試験時間学科Ⅰ・Ⅱで3時間、学科Ⅲ・Ⅳで3時間・受験料18,500円です。
回答後に解説を読み、分からなかった用語や手順をテキストで確かめてから解き直す使い方ができます。50問のうち36問には根拠・参照資料の情報があります。関連する用語や条件は、学科Ⅰ 建築計画・学科Ⅱ 建築法規・学科Ⅳ 建築施工などのカテゴリでも確認できます。模擬試験はPremiumの機能です。問題数・科目構成・制限時間は模試の開始画面で確認してください。
学科Ⅲ 建築構造の出題傾向 — 収録全50問の分析
ぴよパスに収録している二級建築士試験 学科の試験「学科Ⅲ 建築構造」のオリジナル練習問題 全50問を集計した、実データに基づく傾向まとめです
解説の根拠
全50問のうち36問の解説に、根拠・参照資料を記載しています。
頻出テーマ (出題数の多い順)
- 単純ばり5問
- 耐力壁4問
- 集中荷重3問
- 断面係数3問
- 長方形断面3問
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学科Ⅳ 建築施工50 問学習に使える参考書 3 冊 PR
編集部の評価 (解説・演習・法令) と対象読者を並べました。
横にスクロールして 3 冊を比較できます
 #1 わかって合格る二級建築士学科8年過去問題集 2026年度版 |  #2 二級建築士試験出題キーワード別問題集 全7年度分収録 2026年度版 |  #3 建築関係法令集 令和8年版 法令編 | |
|---|---|---|---|
| 役割 | 本試験の形に慣れる過去問題集 | 論点ごとに解き直す問題集 | 学科Ⅱで持ち込む法令集 |
| 解説 | |||
| 演習 | |||
| 法令 | |||
| こんな人に | 学科4科目を一通り学び、本試験の問題の形に慣れたい方。 | 苦手な論点をまとめて解き直したい方。 | 学科Ⅱの法令集を引く練習を始める方。 |
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3 冊の紹介文を読む
- 本試験の形に慣れる過去問題集わかって合格る二級建築士学科8年過去問題集 2026年度版
TAC建築士講座 編著・TAC株式会社出版事業部
学科4科目の公表問題を複数年分まとめて解ける問題集で、2025年11月に出た2026年度版です。ぴよパスの練習問題で論点を確かめたあと、本試験の問題の形に慣れる段階で使うことをおすすめします。古い年度の問題は法令の改正で答えが変わることがあるので、解説の基準の年を確かめながら進めてください。
- 論点ごとに解き直す問題集二級建築士試験出題キーワード別問題集 全7年度分収録 2026年度版
全日本建築士会 監修・学芸出版社
書名のとおり、出題のキーワードごとに問題をまとめた問題集で、2026年1月に出た版です。年度の順でなく論点ごとに解きたいときに向きます。ぴよパスの科目別の練習で間違えた論点を、ここで集中して解き直す使い方をおすすめします。
- 学科Ⅱで持ち込む法令集建築関係法令集 令和8年版 法令編
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学科Ⅱ 建築法規は法令集を2冊まで使って解けます (令和8年の受験要領)。法令集を引く練習は早めに始めるのがおすすめです。使える法令集の条件は受験要領で決まっているので、受ける年の版か、買う前に受験要領で確かめてください。
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学科Ⅲ 建築構造 — よくある質問
この科目の問題数・学習順序・出題比率・合格ラインの目安をまとめました
- 二級建築士試験 学科の試験の学科Ⅲ 建築構造は何問用意されていますか？
- ぴよパスでは二級建築士試験 学科の試験の学科Ⅲ 建築構造に全50問のオリジナル練習問題を用意しています。二級建築士試験 学科の試験の収録全200問のうち約25%です。回答後に解説を確認できます。
- 学科Ⅲ 建築構造はどんな順序で学習するのがおすすめですか？
- テキストで学んだ範囲や、確認したい用語の問題から取り組めます。迷う場合は一覧の先頭から数問解き、解説を読んでも分からない箇所をテキストで確認してください。問題番号は一覧内の順番です。ぴよパスでは二級建築士試験 学科の試験の問題を4カテゴリ（学科Ⅲ 建築構造 / 学科Ⅰ 建築計画・学科Ⅱ 建築法規・学科Ⅳ 建築施工）に分けているので、関連する内容は別のカテゴリでも確認できます。
- 学科Ⅲ 建築構造の問題数は、通常演習と模試でどう違いますか？
- 学科Ⅲ 建築構造は、ぴよパスで二級建築士試験 学科の試験の問題を分けている4カテゴリの一つです。ぴよパスに収録している学科Ⅲ 建築構造の問題数は50問 / 全200問で、収録全体の約25%にあたります。ぴよパスの模擬試験の基本設定では、学科Ⅲ 建築構造を全100問中25問（約25%）出題します。これは模試の配分であり、本試験の出題比率を示すものではありません。
- 学科Ⅲ 建築構造で合格ラインを割らないためのコツはありますか？
- 二級建築士試験 学科の試験の合格基準は「総得点60点以上（問題数100・各1点の100点満点。原則の基準点）」です。科目別の条件は「学科Ⅰ〜Ⅳの各科目13点以上（各25点満点。原則の基準点）。年により科目の基準点が補正され、令和8年は学科Ⅰが14点、令和7年は学科Ⅳが14点でした」です。サイト内のカテゴリ分けと本試験の科目区分は一致しない場合があります。学科Ⅲ 建築構造の正答率だけで合否を判断せず、間違えた問題の内容と、本試験で適用される基準を確認してください。