安全性の分析

融資先A社の決算の数値（単位：千円）は次のとおりである。これをもとにA社の安全性を指標で確かめた記述として、適切でないものはどれか。なお、自己資本は純資産から新株予約権を除いた額、当座資産は現金預金・受取手形・売掛金の合計、月商は売上高÷12とし、比率は%で小数第2位を四捨五入する。【資産】現金預金12,000、受取手形6,000、売掛金18,000、棚卸資産24,000（流動資産合計60,000）、固定資産90,000（資産合計150,000）【負債・純資産】買掛金20,000、短期借入金28,000（流動負債合計48,000）、長期借入金54,000（固定負債）、純資産48,000（うち新株予約権3,000）【損益計算書】売上高196,800

融資先B社の借入金依存度を、次の式で求める。借入金依存度（%）＝（短期借入金＋1年内返済予定の長期借入金＋長期借入金＋社債＋受取手形割引高）÷（総資本＋受取手形割引高）×100。B社の数値（単位：千円）が次のとおりであるとき、借入金依存度として適切なものはどれか。なお、受取手形割引高は貸借対照表の注記の額であり、小数第2位を四捨五入する。総資本200,000、短期借入金30,000、1年内返済予定の長期借入金10,000、長期借入金50,000、社債20,000、受取手形割引高10,000

融資先の貸借対照表を安全性の指標の組合せで読むときの説明として、適切なものはどれか。なお、資産は流動資産と固定資産だけからなり（繰延資産はない）、純資産には新株予約権も非支配株主持分もなく、純資産の全額を自己資本とする。また、自己資本と固定負債の合計はプラスであるものとする。

融資先C社の金利負担を、次の式による平均借入金利率で確かめる。平均借入金利率（%）＝支払利息割引料÷｛（期首借入金残高＋期末借入金残高）÷2｝×100。C社の当期の数値（単位：千円）が次のとおりであるとき、平均借入金利率として適切なものはどれか。なお、小数第2位を四捨五入する。期首借入金残高80,000、期末借入金残高120,000、支払利息割引料2,500、受取利息500、売上高250,000

融資先D社の数値（単位：千円）は次のとおりである。借入金回転期間（借入金÷月商）として適切なものはどれか。なお、ここでの借入金は、貸借対照表の表示区分にかかわらず、借入れによる債務をすべて含める。月商は年間売上高÷12とし、小数第2位を四捨五入する。年間売上高360,000、短期借入金45,000、1年内返済予定の長期借入金15,000（流動負債に表示）、長期借入金90,000（固定負債に表示）、買掛金24,000

融資先E社の貸借対照表では総資本400,000、自己資本60,000（単位：千円）で、自己資本比率は15.0%である。資産の中身を調べたところ、売掛金のうち回収できないと見込まれる額が12,000、売れる見込みのない不良在庫が8,000、土地の含み損が16,000あった。次の式で求めたE社の実質自己資本比率として、最も適切なものはどれか。実質自己資本＝自己資本−（回収不能と見込まれる売上債権＋不良在庫＋土地の含み損）、実質自己資本比率（%）＝実質自己資本÷（総資本−同じ修正額の合計）×100。なお、含み益は加えず、小数第2位を四捨五入する。

融資先F社の流動資産は180,000（うち棚卸資産54,000）、流動負債は120,000で、ほかに貸借対照表の注記に受取手形割引高30,000がある（単位：千円）。割り引いた手形を戻した流動比率を次の式で求める。修正流動比率（%）＝（流動資産＋受取手形割引高）÷（流動負債＋受取手形割引高）×100。F社の流動比率について述べたものとして、適切なものはどれか。なお、比率は小数第2位を四捨五入する。

融資先G社の決算日の直前の貸借対照表（単位：千円）は、流動資産150,000（うち当座資産90,000。現金預金を含む）、固定資産250,000、流動負債100,000（うち短期借入金40,000）、固定負債220,000、自己資本80,000（総資本400,000）である。G社が決算日の直前に預金30,000で短期借入金30,000を返済したとき、返済の前と比べた安全性の指標の動きとして、適切なものはどれか。なお、ほかの取引はなく、固定長期適合率は固定資産÷（自己資本＋固定負債）×100で求める。

融資先A社の貸借対照表（単位：千円）は、流動資産240,000、流動負債180,000、固定負債の長期借入金100,000である。長期借入金のうち20,000は決算日の翌日から1年以内に返済期限が来るが、固定負債に含まれたままになっている。これを1年基準に従って振り替えた後の正味運転資本（流動資産−流動負債）として、最も適切なものはどれか。

融資先B社の損益計算書（単位：千円）では、売上高600,000、支払利息割引料9,000、経常利益12,000である。売上高支払利息率（支払利息割引料÷売上高×100、小数第2位を四捨五入）と、ほかの条件が変わらずに支払利息割引料だけが2倍になった場合の経常利益の組合せとして、最も適切なものはどれか。

融資先C社の貸借対照表（単位：千円）は、流動資産300,000、流動負債250,000（うち短期借入金100,000）である。C社は返済期限が3年後の長期借入金60,000を新たに借り、その資金で短期借入金60,000を返した。この借換えによる流動比率（流動資産÷流動負債×100、小数第2位を四捨五入）の動きとして、最も適切なものはどれか。なお、ほかの取引はない。

融資先D社の貸借対照表（単位：千円）は、当座資産150,000（うち現金預金70,000）、流動負債125,000である。現金預金のうち20,000は借入の担保に入っている定期預金、5,000は借入の条件として引き出さないことを約束している預金である。修正当座比率＝（当座資産−拘束されている預金）÷流動負債×100で求めるとき、修正当座比率として、最も適切なものはどれか。

融資先E社の決算日の直前の貸借対照表（単位：千円）は、流動資産200,000、流動負債160,000、自己資本100,000、総資本500,000である。E社は決算日の直前に返済期限が3年後の長期借入金40,000を借り、全額を普通預金に置いた。借入の後の流動比率（流動資産÷流動負債×100）と自己資本比率（自己資本÷総資本×100）の動きとして、最も適切なものはどれか。なお、ほかの取引はなく、比率は小数第2位を四捨五入する。

融資先F社の決算書（単位：千円）では、流動資産210,000（うち棚卸資産60,000。残りはすべて当座資産）、流動負債150,000である。調べたところ、期末の棚卸資産のうち30,000は実在しない水増しであった。水増しを除いて直した流動比率（流動資産÷流動負債×100）と当座比率（当座資産÷流動負債×100）について、最も適切なものはどれか。

融資先G社の貸借対照表（単位：千円）は、総資本400,000、自己資本80,000である。調べたところ、当期に計上すべき減価償却費20,000が計上されていなかった。これを直した後の自己資本比率（自己資本÷総資本×100、小数第2位を四捨五入）について、最も適切なものはどれか。なお、税金への影響は考えない。

融資先H社の貸借対照表（単位：千円）は、総資本400,000、自己資本40,000で、負債には代表者からの借入金40,000が含まれている。代表者が返済を求めないことを確かめたうえで、修正自己資本比率＝（自己資本＋代表者からの借入金）÷総資本×100で読み替えるとき、修正自己資本比率として、最も適切なものはどれか。なお、比率は小数第2位を四捨五入する。