建築法規
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- 正解済みまだ正解していませんQ1
建築基準法の用語の定義のうち、「建築設備」に関する記述として、正しいものはどれか。ただし、記述にない特例は考えないものとする。
正解: 3. 建築物に設ける煙突や避雷針は建築設備に当たり、建築設備は建築物に含まれる。
解説: 「建築物に設ける煙突や避雷針は建築設備に当たり、建築設備は建築物に含まれる」が正しい記述です。建築基準法第2条第三号は、建築設備を、建築物に設ける電気、ガス、給水、排水、換気、暖房、冷房、消火、排煙、汚物処理の設備と、煙突・昇降機・避雷針と列挙しています。第一号は、建築物を、土地…
根拠・参照資料: 建築基準法第2条第1号、建築基準法第2条第3号
関連キーワード: 建築設備の定義・用語の定義・門・塀・建築物に設ける設備・消火・排煙の設備
- 正解済みまだ正解していませんQ2
建築基準法施行令に定める建築物の階数の算定に関する記述として、正しいものはどれか。ただし、記述にない特例は考えないものとする。
正解: 2. 屋上部分の昇降機塔や装飾塔は、水平投影面積の合計が建築面積の1/8以下であれば、その建築物の階数に算入しない。
解説: 「屋上部分の昇降機塔や装飾塔は、水平投影面積の合計が建築面積の1/8以下であれば、階数に算入しない」が正しい記述です。建築基準法施行令第2条第1項第八号は、昇降機塔・装飾塔・物見塔などの屋上部分と、地階の倉庫・機械室などの部分のうち、水平投影面積 (真上から見た面積) の合計がそ…
根拠・参照資料: 建築基準法施行令第2条第1項第8号、建築基準法施行令第2条第1項第6号
関連キーワード: 階数の算定・昇降機塔・地階の機械室・建築面積の1/8・高さの算定
- 正解済みまだ正解していませんQ3
特殊建築物でその用途の床面積の合計が200㎡を超えるものや、2以上の階数を有するか延べ面積が200㎡を超える建築物に、政令で指定する昇降機その他の建築設備を設ける場合の、建築確認の規定の準用に関する記述として、誤っているものはどれか。ただし、記述にない特例は考えないものとする。
正解: 3. 定期検査の対象として特定行政庁が指定する建築設備のうち、し尿浄化槽と合併処理浄化槽も、政令で指定する建築設備に含まれる。
解説: 「定期検査の対象として特定行政庁が指定する建築設備のうち、し尿浄化槽と合併処理浄化槽も、政令で指定する建築設備に含まれる」が誤りです。建築基準法第87条の4は、政令で指定する昇降機その他の建築設備を、問題文の建築物 (同法第6条第1項第一号・第二号の建築物) に設ける場合に、確認…
根拠・参照資料: 建築基準法第87条の4、建築基準法施行令第146条第1項
関連キーワード: 建築設備への準用・確認を要する建築設備・エスカレーター・小荷物専用昇降機・浄化槽
- 正解済みまだ正解していませんQ4
昇降機など、定期の検査と報告の対象となる特定建築設備等に関する建築基準法の規定の記述として、誤っているものはどれか。ただし、国や地方公共団体の建築物に設けるものは考えないものとする。
正解: 4. 検査の結果は、建築主事に報告する。
解説: 「検査の結果は、建築主事に報告する」が誤りです。建築基準法第12条第3項は、昇降機や、特定建築物の昇降機以外の建築設備等のうち政令で定めるもの・特定行政庁が指定するもの (特定建築設備等) について、所有者が定期に検査をさせ、その結果を特定行政庁に報告しなければならないと定めてい…
根拠・参照資料: 建築基準法第12条第3項
関連キーワード: 定期検査・定期報告・特定建築設備等・建築設備等検査員・特定行政庁
- 正解済みまだ正解していませんQ5
建築基準法に定める居室の採光及び換気の規定のうち、換気に関する記述として、正しいものはどれか。ただし、記述にない緩和は考えないものとする。
正解: 3. 換気設備を設けない居室では、換気に有効な開口部を床面積の1/20以上とする。
解説: 「換気設備を設けない居室では、換気に有効な開口部を床面積の1/20以上とする」が正しい記述です。建築基準法第28条第2項は、居室に換気のための窓その他の開口部を設け、換気に有効な部分の面積を床面積の1/20以上とし、政令の技術的基準に従って換気設備を設けた場合はこの限りでない (…
根拠・参照資料: 建築基準法第28条
関連キーワード: 居室の換気・換気に有効な開口部・床面積の1/20・換気設備
- 正解済みまだ正解していませんQ6
事務所の執務室 (住宅等の居室以外の居室) で、床面積が80㎡、天井の高さが2.7mの居室に機械換気設備を設ける。建築基準法施行令に定めるホルムアルデヒドに関する技術的基準による必要有効換気量として、正しいものはどれか。ただし、記述にない特例や緩和は考えないものとする。
正解: 1. 64.8㎥/h
解説: 必要有効換気量は64.8㎥/hです。建築基準法施行令第20条の8は、居室に設ける機械換気設備の有効換気量を、Vr＝nAhで計算した必要有効換気量以上とするよう定めています。nは住宅等の居室で0.5、その他の居室で0.3 (同条第1項第一号イ(1))、Aは居室の床面積 (㎡)、hは…
根拠・参照資料: 建築基準法施行令第20条の8第1項第1号
関連キーワード: 必要有効換気量・Vr=nAh・シックハウス・機械換気設備
- 正解済みまだ正解していませんQ7
建築基準法施行令の規定により設ける排煙設備の、排煙口と排煙風道の構造に関する記述として、誤っているものはどれか。ただし、大臣が定めた構造方法を用いるものや大臣の認定を受けた特殊な構造の排煙設備は考えないものとする。
正解: 1. 排煙口は、火災時に煙をすぐ排出できるよう、常時開放した状態に保持する。
解説: 「排煙口は、火災時に煙をすぐ排出できるよう、常時開放した状態に保持する」が誤りです。建築基準法施行令第126条の3第1項第六号は、排煙口に、手動開放装置、煙感知器と連動する自動開放装置、遠隔操作方式による開放装置で開放された場合を除き閉鎖状態を保持し、かつ、開放時に排煙に伴い生じ…
根拠・参照資料: 建築基準法施行令第126条の3第1項第3号、建築基準法施行令第126条の3第1項第4号、建築基準法施行令第126条の3第1項第6号、建築基準法施行令第126条の3第1項第7号
関連キーワード: 排煙設備・排煙口・排煙風道・防煙壁・閉鎖状態の保持
- 正解済みまだ正解していませんQ8
建築基準法施行令の規定により設ける排煙設備の、排煙機・電源・制御に関する記述として、誤っているものはどれか。ただし、送風機を設けた排煙設備その他の特殊な構造の排煙設備で、国土交通大臣の定めや認定によるものは考えないものとする。
正解: 2. 排煙機は、中央管理室で排煙口の開放を確かめた後に、遠隔操作で起動するものとする。
解説: 「排煙機は、中央管理室で排煙口の開放を確かめた後に、遠隔操作で起動するものとする」が誤りです。建築基準法施行令第126条の3第1項第九号は、排煙機を、一の排煙口の開放に伴い自動的に作動するものとするよう定めています。排煙口が1か所でも開けば、人の操作を待たずに排煙機が動き出す仕組…
根拠・参照資料: 建築基準法施行令第126条の3第1項第2号、建築基準法施行令第126条の3第1項第9号、建築基準法施行令第126条の3第1項第10号、建築基準法施行令第126条の3第1項第11号、建築基準法施行令第20条の2第2号、建築基準法第34条第2項
関連キーワード: 排煙設備・排煙機・予備電源・中央管理室
- 正解済みまだ正解していませんQ9
建築基準法施行令に定める非常用の照明装置の設置に関する記述として、正しいものはどれか。ただし、記述にない緩和は考えないものとする。
正解: 1. 劇場や百貨店などの特殊建築物の居室から地上に通ずる廊下や階段にも設けるが、採光上有効に直接外気に開放された通路は除かれる。
解説: 「特殊建築物の居室から地上に通ずる廊下や階段にも設けるが、採光上有効に直接外気に開放された通路は除かれる」が正しい記述です。建築基準法施行令第126条の4第1項は、同法別表第一(い)欄(一)〜(四)項の特殊建築物 (劇場、映画館、病院、共同住宅、百貨店など) の居室、階数が3以上…
根拠・参照資料: 建築基準法施行令第126条の4第1項
関連キーワード: 非常用の照明装置・特殊建築物・共同住宅の住戸・地上に通ずる通路・避難階
- 正解済みまだ正解していませんQ10
建築物に設ける給水、排水その他の配管設備の設置と構造に関する建築基準法施行令の規定の記述として、誤っているものはどれか。
正解: 4. 有効な安全装置を設けるのは、圧力タンクと、地階を除く階数が3以上の建築物に設ける給湯設備である。
解説: 「有効な安全装置を設けるのは、圧力タンクと、地階を除く階数が3以上の建築物に設ける給湯設備である」が誤りです。建築基準法施行令第129条の2の4第1項第四号は、圧力タンクと給湯設備を並べて、どちらにも有効な安全装置を設けるよう定めており、建築物の階数による条件はありません。地階を…
根拠・参照資料: 建築基準法施行令第129条の2の4第1項
関連キーワード: 配管設備・安全装置・給湯設備・昇降路・腐食防止
- 正解済みまだ正解していませんQ11
建築基準法施行令において、屋上に設ける冷房のための冷却塔設備の設置及び構造を、主要な部分を不燃材料で造るなどの定められた措置のいずれかによるものとしなければならない建築物として、定められているものはどれか。ただし、記述にない緩和・例外は考えないものとする。
正解: 1. 地階を除く階数が11以上である建築物
解説: 正しいのは「地階を除く階数が11以上である建築物」です。建築基準法施行令は、地階を除く階数が11以上（令第129条の2の6）である建築物の屋上に設ける冷房のための冷却塔設備について、設置と構造を次のいずれかによるものとするよう定めています。主要な部分を不燃材料で造るか防火上支障が…
根拠・参照資料: 建築基準法施行令第129条の2の6
関連キーワード: 冷却塔設備・地階を除く階数・不燃材料・建築設備
- 正解済みまだ正解していませんQ12
建築物に設ける排水のための配管設備の設置及び構造に関する次の記述のうち、建築基準法施行令の規定に照らして、誤っているものはどれか。ただし、記述にない緩和・例外は考えないものとする。
正解: 2. 排水のための配管設備のうち、汚水に接する部分は、不浸透質の不燃材料で造る。
解説: 誤っているのは「排水のための配管設備のうち、汚水に接する部分は、不浸透質の不燃材料で造る。」です。建築基準法施行令は、建築物に設ける排水のための配管設備について、給水・排水その他の配管設備に共通の規定によるほか、排出すべき雨水又は汚水の量及び水質に応じ有効な容量・傾斜・材質を有す…
根拠・参照資料: 建築基準法施行令第129条の2の4第3項
関連キーワード: 排水の配管設備・不浸透質の耐水材料・排水トラップ・通気管
- 正解済みまだ正解していませんQ13
かごの定格速度が毎分120メートルのエレベーターの機械室の構造に関する次の記述のうち、建築基準法施行令の規定に照らして、誤っているものはどれか。ただし、定格速度は積載荷重を作用させて上昇する場合の毎分の最高速度をいい、記述にない緩和・例外は考えないものとする。
正解: 3. 床面積は、昇降路の水平投影面積以上とする。
解説: 誤っているのは「床面積は、昇降路の水平投影面積以上とする。」です。建築基準法施行令は、エレベーターの機械室の床面積を、機械の配置及び管理に支障がない場合を除き、昇降路の水平投影面積（昇降路を真上から見た面積）の2倍以上とするよう定めています（令第129条の9第一号）。同じ面積（1…
根拠・参照資料: 建築基準法施行令第129条の9
関連キーワード: エレベーターの機械室・昇降路の水平投影面積・定格速度・垂直距離
- 正解済みまだ正解していませんQ14
延べ面積が2,000平方メートルを超える建築物の建築設備について、建築士が設計又は工事監理を受け持つときに建築設備士から意見を求めることに関する建築士法の定めとして、正しいものはどれか。
正解: 1. 意見を聴くよう努めなければならないが、設備設計一級建築士が設計を行う場合の設計については、この限りでない。
解説: 正しいのは「意見を聴くよう努めなければならないが、設備設計一級建築士が設計を行う場合の設計については、この限りでない。」です。建築設備士は、建築設備に関する知識及び技能につき国土交通大臣が定める資格を有する者で（建築士法第2条第5項）、設備の専門の立場から建築士に意見を述べます。…
根拠・参照資料: 建築士法第18条第4項
関連キーワード: 建築設備士・努力義務・設備設計一級建築士・工事監理
- 正解済みまだ正解していませんQ15
建築士が建築設備士の意見を聴いた場合の取扱いに関する次の記述のうち、建築士法の規定に照らして、正しいものはどれか。ただし、記述にない緩和・例外は考えないものとする。
正解: 4. 工事監理の結果を電子情報処理組織を使用する方法で報告したときは、報告の内容において意見を聴いた旨を明らかにする。
解説: 正しいのは「工事監理の結果を電子情報処理組織を使用する方法で報告したときは、報告の内容において意見を聴いた旨を明らかにする。」です。建築士法は、建築士が大規模の建築物その他の建築物の建築設備に係る設計又は工事監理で建築設備士の意見を聴いたときは、建築士自身が、設計なら記名する設計…
根拠・参照資料: 建築士法第20条第5項
関連キーワード: 建築設備士・設計図書・工事監理報告書・建築士法第20条
- 正解済みまだ正解していませんQ16
建築士事務所の開設者が、建築主と工事監理受託契約を結ぶにあたって行う重要事項の説明に関する次の記述のうち、建築士法の規定に照らして、誤っているものはどれか。
正解: 3. 説明の書面は、建築主が承諾しても、情報通信の技術を利用する方法では提供できない。
解説: 誤っているのは「説明の書面は、建築主が承諾しても、情報通信の技術を利用する方法では提供できない。」です。建築士法は、建築士事務所の開設者が設計受託契約又は工事監理受託契約を建築主と締結しようとするときは、あらかじめ、管理建築士その他の当該事務所に属する建築士（管理建築士等）に、説…
根拠・参照資料: 建築士法第24条の7
関連キーワード: 重要事項の説明・工事監理受託契約・管理建築士・建築士事務所・免許証の提示
- 正解済みまだ正解していませんQ17
建築主が延べ面積1,000平方メートルの事務所を新築しようとするときの、建築物のエネルギー消費性能の向上等に関する法律（建築物省エネ法）による建築物エネルギー消費性能基準への適合について、正しいものはどれか。ただし、床面積の算定から除かれる開放された部分はないものとし、記述にない緩和・例外は考えないものとする。
正解: 2. 基準に適合させなければならず、この規定は建築基準関係規定とみなされる。
解説: 正しいのは「基準に適合させなければならず、この規定は建築基準関係規定とみなされる。」です。建築物省エネ法は、建築主が建築物の建築（エネルギー消費性能に及ぼす影響が少ないものとして政令で定める規模以下のものを除く）をしようとするときは、その建築物を建築物エネルギー消費性能基準に適合…
根拠・参照資料: 建築物のエネルギー消費性能の向上等に関する法律第10条、建築物のエネルギー消費性能の向上等に関する法律施行令第3条
関連キーワード: 建築物省エネ法・適合義務・建築基準関係規定・建築物エネルギー消費性能基準
- 正解済みまだ正解していませんQ18
電気事業法において、主務大臣の許可を受けて、主任技術者免状の交付を受けていない者を主任技術者として選任すること（以下「許可による選任」という。）について、正しいものはどれか。
正解: 4. 許可による選任ができるのは、自家用電気工作物（小規模事業用電気工作物を除く。）を設置する者に限られ、許可を受けて選任したときは、主務大臣への選任の届出の規定は適用されない。
解説: 正しいのは、許可による選任ができるのを自家用電気工作物（小規模事業用電気工作物を除く。）の設置者に限り、許可を受けて選任したときは届出の規定が適用されないとする記述です。電気事業法は、事業用電気工作物を設置する者に、主任技術者免状の交付を受けている者のうちから主任技術者（工事・維…
根拠・参照資料: 電気事業法第43条
関連キーワード: 主任技術者・許可主任技術者・自家用電気工作物・電気事業法
- 正解済みまだ正解していませんQ19
建設業の許可を受けずに請け負うことができる軽微な建設工事に関する次の記述のうち、建設業法の規定に照らして、誤っているものはどれか。ただし、注文者が材料を提供することはないものとし、記述にない緩和・例外は考えないものとする。
正解: 2. 同一の建設業を営む者が、正当な理由に基づいて工事の完成を二以上の契約に分割して請け負うときも、各契約の請負代金の額の合計額で判定する。
解説: 誤っているのは「同一の建設業を営む者が、正当な理由に基づいて…分割して請け負うときも、各契約の請負代金の額の合計額で判定する。」です。建設業法は、政令で定める軽微な建設工事（許可なしで請け負える小さな工事）のみを請け負うことを営業とする者には建設業の許可を要しないとし、建設業法施…
根拠・参照資料: 建設業法第3条第1項、建設業法施行令第1条の2
関連キーワード: 軽微な建設工事・建設業の許可・請負代金の額・契約の分割
- 正解済みまだ正解していませんQ20
公共下水道の供用が開始された排水区域内の土地に、その土地の下水を公共下水道に流入させるために必要な排水管、排水渠その他の排水施設（排水設備）を設置することに関する次の記述のうち、下水道法の規定に照らして、誤っているものはどれか。
正解: 4. 排水設備は、公共下水道の供用が開始された日から起算して3年以内に設置しなければならない。
解説: 誤っているのは「排水設備は、公共下水道の供用が開始された日から起算して3年以内に設置しなければならない。」です。下水道法は、公共下水道の供用が開始されたときは、排水区域内の土地の所有者、使用者又は占有者が、遅滞なく、土地の区分に従って排水設備（土地の下水を公共下水道に流し込むため…
根拠・参照資料: 下水道法第10条第1項
関連キーワード: 排水設備・公共下水道・下水道法・遅滞なく
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この科目は 20 問。足りないと感じたら
この科目の学習ポイントを読む
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回答後に解説を読み、分からなかった用語や手順をテキストで確かめてから解き直す使い方ができます。20問のうち20問には根拠・参照資料の情報があります。関連する用語や条件は、建築一般知識・建築設備などのカテゴリでも確認できます。
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