建築学等 (環境工学・一般構造・構造力学・建築材料)
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- 正解済みまだ正解していませんQ1
事務室に 36 人が在室している。1 人あたりの二酸化炭素の発生量を 0.02 m³/h、外気の二酸化炭素濃度を 400 ppm (0.04%) とするとき、室内の二酸化炭素濃度を 1,000 ppm (0.1%) 以下に保つために必要な最小の換気量として、最も適当なものはどれか。ただし、室内の空気は一様に混合し、定常状態にあるものとする。
正解: 3. 1,200 m³/h
解説: 必要な換気量は「1,200 m³/h」です。定常状態 (時間がたっても室内の濃度が変わらない状態) では、在室者が出す二酸化炭素の量と、換気の空気が運び出す量が釣り合います。必要換気量 Q は、在室者全体の発生量 M を、室内の許容濃度 Ci と外気濃度 Co の差で割って求めま…
関連キーワード: 必要換気量・二酸化炭素濃度・ppm・環境工学
- 正解済みまだ正解していませんQ2
厚さ 150 mm、熱伝導率 1.5 W/(m·K) の鉄筋コンクリートの壁の室内側に、厚さ 45 mm、熱伝導率 0.020 W/(m·K) の断熱材を張った面積 20 m² の外壁がある。室内側の表面熱伝達率を 10 W/(m²·K)、屋外側の表面熱伝達率を 20 W/(m²·K)、室温を 20℃、外気温を −5℃ とするとき、この外壁を通過する熱量 (熱貫流量) として、最も適当なものはどれか。ただし、熱の流れは定常状態で、壁面に垂直な一方向だけとする。
正解: 3. 200 W
解説: 熱貫流量は「200 W」です。熱貫流 (壁の片側の空気から反対側の空気へ熱が通り抜けること) の量は、まず壁全体の熱貫流抵抗 R を求めます。R は、室内側の表面熱伝達抵抗 (表面熱伝達率の逆数)、各層の熱伝導抵抗 (厚さ÷熱伝導率)、屋外側の表面熱伝達抵抗の和です。1/10＝0…
関連キーワード: 熱貫流率・熱貫流抵抗・熱伝導率・表面熱伝達率・環境工学
- 正解済みまだ正解していませんQ3
自由空間にある点音源から 10 m 離れた位置で、音圧レベルが 76 dB であった。この音源から 40 m 離れた位置の音圧レベルとして、最も適当なものはどれか。ただし、log₁₀2＝0.30 とし、空気による音の吸収と、地面などからの反射は考えないものとする。
正解: 2. 64 dB
解説: 40 m の位置の音圧レベルは「64 dB」です。音圧レベルは音の強さの比の常用対数を 10 倍した量 (単位 dB) で、点音源 (1 点から四方へ音が出る音源) の音は球面状に広がるため、音の強さは距離の 2 乗に反比例して弱くなります。距離が r1 から r2 になると L…
関連キーワード: 音圧レベル・距離減衰・点音源・逆二乗則・環境工学
- 正解済みまだ正解していませんQ4
建築物に設ける中央管理方式の空気調和設備について、居室の空気がおおむね適合するように求められている基準に関する記述として、建築基準法施行令の規定に照らして最も不適当なものはどれか。
正解: 2. 温度は 17℃以上 28℃以下とし、居室の温度を外気より低くする場合は、その差を著しくしないこと。
解説: 「温度は 17℃以上 28℃以下…」が不適当です。建築基準法施行令は、中央管理方式の空気調和設備 (空気を浄化し、温度・湿度・流量を調節して供給する設備) に、居室の空気が表の基準におおむね適合するよう供給できる性能を求めています。温度の下限は 18℃で、17℃ではありません。冷…
根拠・参照資料: 建築基準法施行令第129条の2の5
関連キーワード: 中央管理方式・空気調和設備・室内環境基準・建築基準法施行令
- 正解済みまだ正解していませんQ5
全天空照度が 15,000 lx のとき、ある室の作業面上の点 P の昼光による照度が 300 lx であった。全天空照度が 5,000 lx に変わったときの点 P の昼光による照度として、最も適当なものはどれか。ただし、直射日光は室内に入らず、室の形状、窓の状態及び周囲の状況は変わらないものとする。
正解: 4. 100 lx
解説: 点 P の照度は「100 lx」です。昼光率は、全天空照度 (直射日光を除いた空全体の光による屋外の水平面の照度) に対する室内のある点の昼光による照度の割合 (昼光率＝その点の照度÷全天空照度×100%) です。窓の大きさや位置、室の形、周囲の建物などで決まり、空の明るさが変わ…
関連キーワード: 昼光率・全天空照度・照度・環境工学
- 正解済みまだ正解していませんQ6
建築物の基礎に関する記述として、建築基準法施行令の規定に照らして最も不適当なものはどれか。
正解: 4. 木ぐいは、平家建ての木造の建築物に使用する場合を除き、常水面より上にあるようにする。
解説: 「木ぐいは…常水面より上にあるようにする」が不適当です。建築基準法施行令は、建築物の基礎に木ぐいを使用する場合、平家建ての木造の建築物に使用するときを除き、その木ぐいが常水面 (ふだんの地下水の水面) の下にあるようにすることを求めています。木材は、常に水中にあって空気に触れない…
根拠・参照資料: 建築基準法施行令第38条
関連キーワード: 基礎・基礎ぐい・木ぐい・常水面・建築基準法施行令
- 正解済みまだ正解していませんQ7
鉄筋コンクリート造の建築物の構造耐力上主要な部分である柱に関する記述として、建築基準法施行令の規定に照らして最も不適当なものはどれか。
正解: 1. 帯筋の間隔を 10 cm 以下とする範囲は、柱に接着する壁、はりその他の横架材から上方又は下方に柱の小径の 1 倍以内の距離にある部分とする。
解説: 「帯筋の間隔を 10 cm 以下とする範囲は…柱の小径の 1 倍以内の距離にある部分とする」が不適当です。帯筋 (主筋を囲むように巻く鉄筋) の間隔は 15 cm 以下が原則ですが、柱に接着する壁やはりなどの横架材から上方又は下方に柱の小径の 2 倍以内の距離にある部分では 10…
根拠・参照資料: 建築基準法施行令第77条
関連キーワード: 鉄筋コンクリート造・柱・帯筋・帯筋比・主筋・建築基準法施行令
- 正解済みまだ正解していませんQ8
鉄筋コンクリート造の耐力壁に関する記述として、建築基準法施行令の規定に照らして最も不適当なものはどれか。
正解: 1. 平家建てでは、鉄筋の間隔を単配筋 35 cm 以下、複配筋 55 cm 以下にできる。
解説: 「平家建てでは…単配筋 35 cm 以下、複配筋 55 cm 以下にできる」が不適当です。建築基準法施行令では、耐力壁には径 9 mm 以上の鉄筋を縦横に 30 cm (複配筋とする場合は 45 cm) 以下の間隔で配置し、平家建ての建築物ではその間隔を 35 cm (複配筋は …
根拠・参照資料: 建築基準法施行令第78条の2
関連キーワード: 鉄筋コンクリート造・耐力壁・複配筋・壁式構造・建築基準法施行令
- 正解済みまだ正解していませんQ9
鉄骨造及び鉄骨鉄筋コンクリート造の構造に関する次の記述のうち、建築基準法施行令の規定に照らして最も不適当なものはどれか。
正解: 3. 地階を除く階数が 3 以上の鉄骨造で、一の柱のみの火熱で全体が容易に倒壊するおそれがある場合として大臣が定める場合は、その柱を加熱開始後 1 時間損傷を生じないものとする。
解説: 「…その柱を加熱開始後 1 時間損傷を生じないものとする」が最も不適当です。建築基準法施行令第70条は、地階を除く階数が3以上の建築物 (主要構造部を耐火構造や準耐火構造などとした一定の建築物を除く) で、一の柱だけが火熱で耐力を失うと建築物全体が容易に倒壊するおそれがある場合と…
根拠・参照資料: 建築基準法施行令第66条・第68条・第70条・第79条の3
関連キーワード: 鉄骨造・鉄骨鉄筋コンクリート造・かぶり厚さ・柱の防火被覆・高力ボルト孔
- 正解済みまだ正解していませんQ10
長さ 4 m の片持ち梁の全長に等分布荷重 2 kN/m が作用し、さらに先端 (自由端) に鉛直下向きの集中荷重 10 kN が作用している。固定端に生じる曲げモーメントの大きさとして、正しいものはどれか。ただし、梁の自重は無視する。
正解: 4. 56 kN·m
解説: 「56 kN·m」が正しい値です。片持ち梁 (一端を壁などに固定し、他端を自由にした梁) の固定端の曲げモーメントは、固定端より先にあるすべての荷重について「荷重 × 固定端からの距離」を足し合わせて求めます。先端の集中荷重 10 kN は固定端から 4 m の位置にあるので 1…
関連キーワード: 片持ち梁・曲げモーメント・等分布荷重・集中荷重・構造力学
- 正解済みまだ正解していませんQ11
柱の弾性座屈荷重に関する次の記述のうち、最も適当なものはどれか。ただし、支持条件を比べる記述では柱の長さ、材質及び断面は同じとし、支持条件は、両端ピン、両端固定、一端固定他端ピン、一端固定他端自由の 4 種類で、一端固定他端自由以外は材端の水平移動が拘束されているものとする。
正解: 1. 両端固定の柱は座屈長さが両端ピンの半分なので、弾性座屈荷重は両端ピンの 4 倍である。
解説: 「両端固定の柱は座屈長さが両端ピンの半分なので、弾性座屈荷重は両端ピンの 4 倍である」が適当です。弾性座屈荷重は、圧縮された柱が急に横へはらみ出す現象 (座屈) が起きるときの荷重で、オイラーの式 Pk = π²EI/lk² で表され、E はヤング係数、I は最小の断面二次モー…
関連キーワード: 座屈・弾性座屈荷重・座屈長さ・オイラーの式・支持条件
- 正解済みまだ正解していませんQ12
3 本の部材が同じ長さの正三角形 ABC の静定トラスがある。下弦材 AB は水平で、A はピン支点、B はローラー支点であり、頂点 C に鉛直下向きの荷重 30 kN が作用している。斜材 AC に生じる軸方向力の大きさと種類として、正しいものはどれか。ただし、節点はピン接合とし、部材の自重は無視する。また、sin 60° = √3/2、cos 60° = 1/2 とする。
正解: 4. 10√3 kN の圧縮力
解説: 「10√3 kN の圧縮力」が正しい答えです。節点法 (節点ごとに力の釣合いを立てて部材の力を求める方法) で解きます。荷重 30 kN は左右対称に作用するので、支点 A と B の鉛直反力はそれぞれ 30 ÷ 2 = 15 kN (上向き) です。部材の軸方向力は引張 (節点…
関連キーワード: トラス・節点法・軸方向力・圧縮力・構造力学
- 正解済みまだ正解していませんQ13
建築物の地上部分の i 階に作用する地震力 (層せん断力) Qi を、建築基準法施行令に基づき次の条件で求めた値として、正しいものはどれか。ただし、必要保有水平耐力の計算に用いるものではなく、多雪区域ではないものとする。 ・地域係数 Z = 1.0、振動特性係数 Rt = 1.0 ・地震層せん断力係数の高さ方向の分布係数 Ai = 1.2 ・標準せん断力係数 Co = 0.2 ・i 階が支える部分の固定荷重と積載荷重との和 5,000 kN ・地上部分全体の固定荷重と積載荷重との和 8,000 kN
正解: 2. 1,200 kN
解説: 「1,200 kN」が正しい値です。層せん断力は、その階より上の部分に働く地震の水平力の合計で、その階が受け持つ力です。建築基準法施行令第88条第1項により、地上部分の地震力は、その高さの部分が支える部分の固定荷重と積載荷重との和 (多雪区域では積雪荷重を加える) に、その高さの…
根拠・参照資料: 建築基準法施行令第88条
関連キーワード: 地震力・地震層せん断力係数・標準せん断力係数・層せん断力・構造計算
- 正解済みまだ正解していませんQ14
鋼材及びコンクリートの許容応力度に関する次の記述のうち、建築基準法施行令の規定に照らして最も不適当なものはどれか。ただし、F は、鋼材については国土交通大臣が定める基準強度、コンクリートについては設計基準強度 (N/mm²) とする。
正解: 2. コンクリートの短期に生ずる力に対する許容圧縮応力度は、長期に生ずる力に対する許容圧縮応力度の 1.5 倍とする。
解説: 「コンクリートの短期に生ずる力に対する許容圧縮応力度は…1.5 倍とする」が最も不適当です。許容応力度は部材に生じてよい応力度の上限で、長期は常時にかかる力など、短期は地震時など一時的な力に対する値です。建築基準法施行令第91条は、コンクリートの短期に生ずる力に対する圧縮・引張り…
根拠・参照資料: 建築基準法施行令第90条・第91条
関連キーワード: 許容応力度・長期・短期・鋼材・コンクリート
- 正解済みまだ正解していませんQ15
特記がない場合、公共建築工事標準仕様書 (建築工事編) によれば、コンクリートに用いる骨材のアルカリシリカ反応性による区分とアルカリシリカ反応抑制対策に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
正解: 1. 区分 B の砕石を使用し、高炉セメント B 種を使用した普通コンクリートで抑制対策を行う場合、高炉スラグの分量 (質量分率) は 15% 以上とする。
解説: 「…高炉スラグの分量 (質量分率) は 15% 以上とする」が最も不適当です。アルカリシリカ反応は、骨材中の成分がセメントのアルカリと反応してコンクリートを膨張・ひび割れさせる現象です。公共建築工事標準仕様書 6.3.1(2)(イ) は、JIS A 5308 附属書 JA に規定…
関連キーワード: アルカリシリカ反応・骨材・高炉セメントB種・アルカリ総量・公共建築工事標準仕様書
- 正解済みまだ正解していませんQ16
特記がない場合、公共建築工事標準仕様書 (建築工事編) によれば、内装の張物下地に用いるセルフレベリング材の品質に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
正解: 3. フロー値は、せっこう系、セメント系とも 19 cm 以下とする。
解説: 「フロー値は、せっこう系、セメント系とも 19 cm 以下とする」が最も不適当です。セルフレベリング材は、流し込むと自らの流動性で平らに広がる床の下地材です。公共建築工事標準仕様書 15.5.2 の表 15.5.1 [セルフレベリング材の種類及び品質] では、フロー値はせっこう系…
関連キーワード: セルフレベリング材・フロー値・せっこう系・セメント系・公共建築工事標準仕様書
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送った後に 問増えました
この科目は 16 問。足りないと感じたら
この科目の学習ポイントを読む
ぴよパスでは1級建築施工管理技術検定 第一次検定の問題を5カテゴリに分けています。建築学等 (環境工学・一般構造・構造力学・建築材料)にはオリジナル予想問題を16問収録し、サイト内の1級建築施工管理技術検定 第一次検定全80問の約20%を占めます。この割合は本試験の出題比率ではありません。このカテゴリの収録テーマには建築基準法施行令・鉄筋コンクリート造・公共建築工事標準仕様書・必要換気量などがあります。本試験の情報は合格率46.7%（令和8年度・受検者42,826人と合格者19,993人からの計算値）。令和7年度は48.5%、令和6年度は36.2%・試験時間270分 (午前150分・午後120分。72問中60問を解答)・受験料12,300円です。
回答後に解説を読み、分からなかった用語や手順をテキストで確かめてから解き直す使い方ができます。16問のうち7問には根拠・参照資料の情報があります。関連する用語や条件は、建築学等 (設備・契約・躯体工事・仕上げ工事)・施工管理法 (施工計画・工程・品質・安全)・施工管理法 (応用能力)などのカテゴリでも確認できます。
建築学等 (環境工学・一般構造・構造力学・建築材料)の出題傾向 — 収録全16問の分析
ぴよパスに収録している1級建築施工管理技術検定 第一次検定「建築学等 (環境工学・一般構造・構造力学・建築材料)」のオリジナル練習問題 全16問を集計した、実データに基づく傾向まとめです
解説の根拠
全16問のうち7問の解説に、根拠・参照資料を記載しています。
頻出テーマ (出題数の多い順)
- 建築基準法施行令4問
- 鉄筋コンクリート造2問
- 公共建築工事標準仕様書2問
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建築学等 (設備・契約・躯体工事・仕上げ工事)26 問学習に使える参考書 2 冊 PR
編集部の評価 (解説・演習・法令) と対象読者を並べました。
横にスクロールして 2 冊を比較できます
 #1 1級建築施工管理技士 第一次検定テキスト |  #2 1級建築施工管理技士 第一次検定 分野別過去問題集 | |
|---|---|---|
| 役割 | 第一次検定のテキスト | 分野別に整理された過去問題集 |
| 解説 | ||
| 演習 | ||
| 法令 | ||
| こんな人に | 広い出題範囲を、まず一通り読んで押さえたい方。 | 分野ごとの弱点をつぶしながら問題の量をこなしたい方。 |
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2 冊の紹介文を読む
- 第一次検定のテキスト1級建築施工管理技士 第一次検定テキスト
日本建設情報センター (CIC)
1級建築施工管理技士の第一次検定に向けたテキストで、2025年12月に出た版です。建築学等・施工管理法・法規と範囲が広い試験なので、ぴよパスの練習問題で間違えた論点を、このテキストの該当する箇所で読み直す使い方をおすすめします。
- 分野別に整理された過去問題集1級建築施工管理技士 第一次検定 分野別過去問題集
日本建設情報センター (CIC)
第一次検定の過去の問題を分野別にまとめた問題集で、2025年12月に出た版です。本試験は72問中60問を解答し、選択問題から解く問題を選ぶ形なので、自分が得点源にできる分野を知っておくことが選択の見極めに役立ちます。ぴよパスの80問で論点を確かめた後、苦手な分野をこの本で集中的に解く使い方をおすすめします。
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建築学等 (環境工学・一般構造・構造力学・建築材料) — よくある質問
この科目の問題数・学習順序・出題比率・合格ラインの目安をまとめました
- 1級建築施工管理技術検定 第一次検定の建築学等 (環境工学・一般構造・構造力学・建築材料)は何問用意されていますか？
- ぴよパスでは1級建築施工管理技術検定 第一次検定の建築学等 (環境工学・一般構造・構造力学・建築材料)に全16問のオリジナル練習問題を用意しています。1級建築施工管理技術検定 第一次検定の収録全80問のうち約20%です。回答後に解説を確認できます。
- 建築学等 (環境工学・一般構造・構造力学・建築材料)はどんな順序で学習するのがおすすめですか？
- 確認したい用語や手順の問題から取り組めます。迷う場合は一覧の先頭から数問解き、解説を読んでも分からない箇所をテキストで確認してください。問題番号は一覧内の順番です。
- 建築学等 (環境工学・一般構造・構造力学・建築材料)で合格ラインを割らないためのコツはありますか？
- 1級建築施工管理技術検定 第一次検定の合格基準は「得点が60%以上（令和7・8年度の確定値は『60.0点（100点換算）』で、1問1点・60点満点の解答する60問中36問に当たります。試験の実施状況等を踏まえ変更する可能性があると公式に案内されています）」です。科目別の条件は「施工管理法（応用能力）の得点が60%以上（令和6〜8年度の確定値は『10問中6問以上』）。全体の得点が60%以上でも、応用能力が基準に届かなければ不合格です。建築学等と法規には科目ごとの基準は示されていません」です。サイト内のカテゴリ分けと本試験の科目区分は一致しない場合があります。建築学等 (環境工学・一般構造・構造力学・建築材料)の正答率だけで合否を判断せず、間違えた問題の内容と、本試験で適用される基準を確認してください。