専門科目 建設部門 河川・海岸・港湾・電力土木
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- 正解済みまだ正解していませんQ1
幅5.0 mの長方形断面の開水路を、水深1.2 mの等流が流れている。水路床勾配は1/900、マニングの粗度係数は0.025である。マニングの式を用いて求めた流量に最も近い値はどれか。
正解: 1. 6.96 m³/s
解説: 流量は約6.96 m³/sです。マニングの式は平均流速v=(1/n)R^(2/3)I^(1/2)で、径深Rは流水断面積Aを潤辺Pで割った値、流量はQ=A×vです(FHWA HDS-4 第4章4.3.1 式4.1・4.4・4.5)。等流ではIに水路床勾配を使います。 A=5.0×1…
関連キーワード: マニングの式・径深・潤辺・等流・開水路
- 正解済みまだ正解していませんQ2
長方形断面の開水路の流れに関する次の記述のうち、最も適切なものはどれか。
正解: 5. 流量が同じなら、限界水深は水路の断面の大きさと形だけで決まり、勾配や粗度には左右されない。
解説: 流量が同じなら、限界水深と限界流速は水路の断面の大きさと形だけで決まり、水路の勾配や粗度には左右されません(FHWA HDS-4 第4章4.3.5)。勾配や粗度で変わるのは限界勾配のほうです。フルード数Fr=V/√(g×y)は慣性力と重力の比で、1のとき限界流、1より大きいと射流…
関連キーワード: フルード数・常流・射流・跳水・限界水深
- 正解済みまだ正解していませんQ3
河川法に定める河川の区分と管理に関する次の記述のうち、最も適切なものはどれか。
正解: 1. 一級河川は、国土保全上又は国民経済上特に重要な水系で政令で指定したものに係る河川で国土交通大臣が指定したもので、国土交通大臣が管理する。
解説: 一級河川は、国土保全上又は国民経済上特に重要な水系で政令で指定したものに係る河川で国土交通大臣が指定したもので、その管理は国土交通大臣が行います(河川法第4条第1項・第9条第1項)。指定区間内の一級河川については、大臣の権限に属する事務の一部を政令で定めるところにより都道府県知事…
根拠・参照資料: 河川法第4条・第5条・第9条・第10条・第100条
関連キーワード: 河川法・一級河川・二級河川・準用河川・河川管理者・指定区間
- 正解済みまだ正解していませんQ4
河川法に定める河川整備基本方針及び河川整備計画に関する次の記述のうち、最も適切なものはどれか。
正解: 3. 河川管理者は、河川整備計画の案の作成に当たり必要があると認めるときは、公聴会の開催等関係住民の意見を反映させる措置を講じなければならない。
解説: 河川管理者は、河川整備計画の案を作成しようとする場合に必要があると認めるときは、公聴会の開催等関係住民の意見を反映させるために必要な措置を講じなければなりません(河川法第16条の2第4項)。同じ場合に意見を聴くのは河川に関し学識経験を有する者(学識経験者)です(同条第3項)。河川…
根拠・参照資料: 河川法第16条・第16条の2・第79条
関連キーワード: 河川法・河川整備基本方針・河川整備計画・関係住民・学識経験者
- 正解済みまだ正解していませんQ5
河川管理施設等構造令に定める堤防に関する次の記述のうち、最も適切なものはどれか。ただし、湖沼、高潮区間及び津波区間の堤防ではなく、堤内地盤高は計画高水位より十分に低いものとする。
正解: 2. 計画高水流量が毎秒3,000立方メートルの区間では、堤防の高さを計画高水位+1.2メートル以上とする。
解説: 計画高水流量が毎秒3,000立方メートルの区間の堤防の高さは、計画高水位に1.2メートルを加えた値以上とします。河川管理施設等構造令第20条第1項の表は、計画高水位に加える値を計画高水流量に応じて200未満0.6 m、200以上500未満0.8 m、500以上2,000未満1 m…
根拠・参照資料: 河川管理施設等構造令第19条・第20条・第21条・第22条
関連キーワード: 河川管理施設等構造令・堤防・余裕高・天端幅・計画高水流量・計画高水位
- 正解済みまだ正解していませんQ6
特定都市河川浸水被害対策法に定める貯留機能保全区域に関する次の記述のうち、最も適切なものはどれか。
正解: 2. 都道府県知事等は、貯留機能保全区域を指定するときは、あらかじめ、区域内の土地の所有者の同意を得なければならない。
解説: 都道府県知事等は、貯留機能保全区域を指定するときは、あらかじめ、区域内の土地の所有者の同意を得なければなりません(特定都市河川浸水被害対策法第53条第3項)。貯留機能保全区域は、氾濫に伴い浸入した水や雨水を一時的に貯留する機能を持つ土地の区域のうち、都市浸水の拡大を抑制する効用が…
根拠・参照資料: 特定都市河川浸水被害対策法第53条・第55条
関連キーワード: 貯留機能保全区域・特定都市河川浸水被害対策法・都市浸水・盛土
- 正解済みまだ正解していませんQ7
土砂災害警戒区域等における土砂災害防止対策の推進に関する法律において、あらかじめ都道府県知事の許可を受けなければならない開発行為として、最も適切なものはどれか。ただし、開発行為はいずれも都市計画法に規定するものとし、予定建築物は記述にあるものだけとする。
正解: 1. 土砂災害特別警戒区域内の土地で、第三者に分譲するための住宅を建てる目的で行う開発行為
解説: 土砂災害特別警戒区域内で第三者に分譲するための住宅を建てる開発行為は、特定開発行為として都道府県知事の許可が必要です。土砂災害防止法第10条第1項は、特別警戒区域内で予定建築物の用途が制限用途である開発行為(特定開発行為)をしようとする者に、あらかじめ都道府県知事の許可を受けるこ…
根拠・参照資料: 土砂災害警戒区域等における土砂災害防止対策の推進に関する法律第10条
関連キーワード: 土砂災害防止法・土砂災害特別警戒区域・特定開発行為・制限用途
- 正解済みまだ正解していませんQ8
周期8.0 sの波が、水深60 mの海域を進んでいる。微小振幅波理論に基づくとき、この海域での波長に最も近い値はどれか。ただし、重力加速度は9.8 m/s²とする。
正解: 2. 99.8 m
解説: 波長は約99.8 mです。FHWA HEC-25 第3版 第5章は、水深が波長の1/2より大きい深海では波長がL0=gT²/(2π)、波速がC0=gT/(2π)になるとし、浅くなるほど波長は短く、波は遅くなると説明しています。 L0=9.8×8.0²÷(2π)=627.2÷6.2…
関連キーワード: 深海波・波長・波速・微小振幅波理論・周期
- 正解済みまだ正解していませんQ9
海岸法に定める海岸保全区域に関する次の記述のうち、最も適切なものはどれか。
正解: 4. 海岸保全区域は、陸地では満潮時、水面では干潮時の水際線からそれぞれ50メートルを超えて指定しないのが原則である。
解説: 海岸保全区域は、陸地では満潮時の水際線から、水面では干潮時の水際線から、それぞれ50メートルを超えて指定しないのが原則です(海岸法第3条第3項。満潮時・干潮時は指定の日の属する年の春分の日のもの)。地形、地質、潮位、潮流等の状況により必要やむを得ないときは50メートルを超えて指定…
根拠・参照資料: 海岸法第3条
関連キーワード: 海岸法・海岸保全区域・都道府県知事・水際線・保安林
- 正解済みまだ正解していませんQ10
港湾法に定める港湾の区分、港湾管理者及び港湾計画に関する次の記述のうち、最も適切なものはどれか。
正解: 4. 重要港湾の港湾管理者には、港湾計画を定める義務がある。
解説: 重要港湾の港湾管理者には港湾計画を定める義務があります。港湾法第3条の3第1項は、国際戦略港湾、国際拠点港湾又は重要港湾の港湾管理者は港湾計画を定めなければならないとし、第2項は地方港湾の港湾管理者は港湾計画を定めることができるとしています。港湾計画を定め又は変更しようとするとき…
根拠・参照資料: 港湾法第2条・第3条の3
関連キーワード: 港湾法・港湾管理者・港湾計画・重要港湾・地方港湾
- 正解済みまだ正解していませんQ11
港湾の施設の技術上の基準を定める省令に定める用語の定義に関する次の記述のうち、最も適切なものはどれか。
正解: 5. 設計供用期間とは、施設の要求性能を満足し続けるものとして設定される期間をいう。
解説: 設計供用期間は、技術基準対象施設の設計に当たって、施設の要求性能を満足し続けるものとして設定される期間です(港湾の施設の技術上の基準を定める省令第1条第2号)。同条は、要求性能を施設に必要とされる性能とし(第1号)、レベル一地震動を地震動の再現期間と設計供用期間との関係から設計供…
根拠・参照資料: 港湾の施設の技術上の基準を定める省令第1条・第2条
関連キーワード: 港湾の施設の技術上の基準・要求性能・設計供用期間・レベル一地震動・レベル二地震動
- 正解済みまだ正解していませんQ12
水路式の水力発電所で、使用水量が12 m³/s、総落差が85 m、取水口から放水口までの水路などでの損失落差が5 mである。水車と発電機を合わせた総合効率を0.85、水の密度を1,000 kg/m³、重力加速度を9.8 m/s²とするとき、発電出力に最も近い値はどれか。
正解: 3. 8,000 kW
解説: 発電出力は約8,000 kWです。仕事率は単位時間あたりのエネルギーの移り変わりで(OpenStax University Physics Vol.1 §7.4)、質量mの物体が高さHを下るときの重力の位置エネルギーの差はmgHです(同 §8.1)。1秒間に流れる水の質量はρQな…
関連キーワード: 水力発電・理論出力・有効落差・損失落差・総合効率
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専門科目 建設部門 河川・海岸・港湾・電力土木 — よくある質問
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