2級電気工事施工管理技士 (第一次検定) 施工管理法 練習問題 第12問: 公共建築工事標準仕様書(電気設備工事編)によれば、特記がない場合のケーブル配線の施工に関する次の記述のうち、不適当なものはどれか。
施工管理法
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第12問
公共建築工事標準仕様書(電気設備工事編)によれば、特記がない場合のケーブル配線の施工に関する次の記述のうち、不適当なものはどれか。
解答と解説を先に見る
先に見ると、この問題は今回は育ちません。
正解: 2. 鋼製のケーブルラックの水平支持間隔は 3 m 以下とし、直線部と直線部以外との接続部では、接続部に近い箇所及びケーブルラック端部に近い箇所で支持する。
「鋼製のケーブルラックの水平支持間隔は 3 m 以下とし」が不適当です。公共建築工事標準仕様書(電気設備工事編)令和7年版 第2編 2.10.1(2) は、ケーブルラックの水平支持間隔を鋼製では 2 m 以下、その他のものでは 1.5 m 以下とし、直線部と直線部以外との接続部では接続部に近い箇所とケーブルラック端部に近い箇所で支持すると定めています。
3 m は同じ 2.10.1 の (3) にある垂直支持間隔の値です。垂直支持間隔を 3 m 以下とし、配線室等では 6 m 以下の範囲で各階支持とできる記述は 2.10.1(3) のとおりです。
曲げ半径(内側半径)を、単心以外の低圧ケーブルで仕上り外径の 6 倍以上、単心以外の高圧ケーブルで 8 倍以上とする記述は 2.10.4.1(3) の表 2.10.1 のとおりです。造営材の側面又は下面に水平方向に沿わせる場合の支持間隔を 1 m 以下、接続箇所から 0.3 m 以下とする記述は 2.10.4.9 の表 2.10.2 のとおりです。
関連キーワード: ケーブルラック・水平支持間隔・垂直支持間隔・ケーブルの曲げ半径・造営材沿い配線
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