166問を登録不要・無料で解けます
消防設備士甲種5類 の練習問題は、オリジナルの予想問題を166問公開しています。会員登録もアプリのインストールも不要で、ブラウザでそのまま解けます。全問に解説が付いています。
| カテゴリ | 問題数 | 何を扱うか |
|---|---|---|
| 消防関係法令・基礎知識 | 58問 | 法令共通・法令類別・機械の基礎的知識 |
| 構造・機能・工事・整備 | 61問 | 避難器具の設置基準と各器具の規格 |
| 実技(鑑別・製図) | 47問 | 器具と部品の名称・用途、設置個数の算定 |
ぴよパスは独自の五肢択一演習です。本試験の筆記は四肢択一、実技は写真・イラスト・図面等による記述式で、出題形式が異なります。
規格の条件と点検時の判断を分けて解く
構造・機能・工事・整備61問では、器具の種類や設置基準に加え、緩降機の含水試験・低温高温試験・繰返し試験などを扱います。似た数値でも、対象や試験の順序が違うと適用する条件が変わります。
実技の知識47問では、器具や部品の名称、収容人員の算定に加え、調速器の作動状態や接続部の点検などを確認できます。法令が定める規格値と、消防庁の点検要領が示す確認事項を混ぜずに読みます。
このカテゴリ分けと問題数はぴよパスの演習在庫です。本試験で各器具が何問出るかを示す数字ではありません。
追加した40問は、間違え方で使い分ける
| 困っていること | 追加した演習 | 答え合わせで見る点 |
|---|---|---|
| 法令の主体や手続を混同する | 消防関係法令8問 | 誰が、どの場面で、何をするか |
| 計算式は知っているのに値が合わない | 機械の基礎計算6問 | 単位・求める量・端数処理 |
| 緩降機の試験条件が混ざる | 構造・試験条件15問 | 対象の器具と適用条項 |
| 点検で何を良否判定するか迷う | 実技の知識11問 | 使用前後の順序と確認箇所 |
まず苦手なカテゴリから解き、正解した問題でも他の肢が違う理由を解説で確認します。計算は式と単位を紙に書き、点検は「対象の部品」「確認方法」「異常とする状態」を分けて整理すると、取り違えの場所を見つけやすくなります。
器具ごとの見分け方は甲種5類の鑑別対策、設置個数の算定は製図対策でも練習できます。写真や図面から判断して記述する練習は、公式の公開問題や紙の教材で補ってください。
甲種5類は、電気の出題がありません
甲種5類の出題数は決まっています。
| 科目 | 内訳 | 問題数 |
|---|---|---|
| 消防関係法令 | 共通8+類別7 | 15問 |
| 基礎的知識 | 機械10(電気の出題なし) | 10問 |
| 構造・機能・工事・整備 | 機械12+規格8 | 20問 |
| 筆記合計 | 45問 | |
| 実技 | 鑑別等5+製図2 | 7問 |
基礎的知識も構造・機能も機械だけで、電気の出題がありません。甲種1類・2類・3類は機械と電気の両方が出て、甲種4類は逆に電気だけです。電気が苦手で消防設備士に入りたい人にとって、5類は範囲の性質がいちばん合う類になります。
筆記は四肢択一のマークシート、実技は写真・イラスト・図面等による記述式です。試験時間は3時間15分、受験料は6,600円(非課税)。合格には筆記の各科目で40%以上・筆記全体で60%以上・実技で60%以上を同時に満たす必要があります。
出典: 試験科目及び問題数 / 試験の方法・合格基準・手数料
模擬試験は Premium です
甲種5類の模擬試験は Premium(月480円)の機能です。練習問題166問と解説は登録不要・無料のまま解けます。
模試は制限時間3時間15分で40問(法令・基礎14問、構造・機能15問、実技の知識11問)を解く独自の五肢択一演習です。本試験の筆記45問と記述式の実技7問とは、問題数と解答方法が異なります。理解度の確認に使い、本試験の時間配分は公式公開問題等で別に練習します。
無料の範囲で進める場合は、カテゴリ単位の間違い直しが使えます。カテゴリごとに苦手な論点を確認してください。本試験の法令と基礎的知識は別科目ですが、ぴよパスでは一つのカテゴリにまとめています。カテゴリの正答率だけで本試験の各科目40%の基準を満たしたとは判断できません。
当サイトの問題は、本試験に出た問題ではありません
当サイトが公開しているのはオリジナルの練習問題です。消防試験研究センターは、過去に出題された問題の一部を公式サイトで公開しています。出題形式を確認するときは公式の公開問題を参照してください。当サイトはその問題の転載ではなく、知識を確認するための独自問題を掲載しています。
法令に基づく問題は根拠の条番号を解説と併せて確認できます。機械の計算では設問の条件、点検問題では消防庁の点検要領を用い、すべてを法令の規格値として扱うことはしません。











