秘書検定2級 技能 練習問題 第14問: 秘書Aは、上司 (法務部長) の指示で、取引先に重要な文書を郵便で送ることになった。次は、Aが日本郵便のオプションサービスについて考えたことである。中から不適当

「簡易書留に配達証明を付ける」が不適当です。日本郵便の案内では、配達証明は一般書留とした郵便物について配達したという事実を証明するサービスで、利用するには一般書留とする必要があります。

届いたことを証明してもらうには、一般書留にして配達証明を付けます。内容証明は文書の内容が真実かどうかまでは証明しないこと、引受時刻証明で差し出した時刻を証明してもらえること、配達証明は実際の受取人が誰かまでは証明しないこと、書留と速達を組み合わせられることは、いずれも案内のとおりです。