2級建築施工管理技士 (第一次検定) 建築学等 (環境工学・一般構造・建築材料) 練習問題 第27問: 地盤の許容応力度に関する次の記述のうち、建築基準法施行令の規定に照らして最も不適当なものはどれか。
建築学等 (環境工学・一般構造・建築材料)
– / 32 解いた
第27問
地盤の許容応力度に関する次の記述のうち、建築基準法施行令の規定に照らして最も不適当なものはどれか。
解答と解説を先に見る
先に見ると、この問題は今回は育ちません。
正解: 1. 施行令の表の数値によるとき、短期に生ずる力に対する許容応力度は、長期に生ずる力に対する数値の 1.5 倍とする。
「短期に生ずる力に対する許容応力度は、長期に生ずる力に対する数値の 1.5 倍」が最も不適当です。建築基準法施行令第93条の表は、短期に生ずる力に対する許容応力度を、長期に生ずる力に対する許容応力度のそれぞれの数値の 2 倍としています。
地盤の許容応力度は、同条本文により、国土交通大臣が定める方法によって地盤調査を行い、その結果に基づいて定めるのが原則で、ただし書により地盤の種類に応じた表の数値によることもできます。表の長期の数値は、岩盤 1,000、固結した砂 500、土丹盤と密実な礫層 300、密実な砂質地盤 200、堅い粘土質地盤と堅いローム層 100、ローム層と液状化のおそれのない砂質地盤 50、粘土質地盤 20 (単位はいずれも kN/m²) です。
岩盤と密実な砂質地盤の記述はこの表のとおりです。短期は長期の 2 倍とし、表の両端の岩盤 1,000・粘土質地盤 20 を軸に覚えましょう。
根拠・参照資料: 建築基準法施行令第93条
関連キーワード: 地盤・許容応力度・長期・短期・地盤調査
模試 (40問)
この問題が解けたら、本試験はどうですか?本番形式で、ほかの科目もまとめて確かめる
本番形式の模擬試験で実力チェックPremium (月980円)Premium (ご利用中)制限時間 150分
広告