当社は標準原価計算を採用し、製造間接費は公式法変動予算にもとづき三分法で差異分析している。能率差異の把握方法には、方法① | 原価計算・CVP | 日商簿記2級

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当社は標準原価計算を採用し、製造間接費は公式法変動予算にもとづき三分法で差異分析している。能率差異の把握方法には、方法①「能率差異を変動費と固定費の両方から把握する方法」と、方法②「能率差異を変動費のみから把握する方法」がある。次の資料にもとづき、方法①と方法②それぞれの能率差異と操業度差異の組合せとして正しいものはどれか。 [予算] 月間基準操業度 (直接作業時間) 2,500時間、変動費率 @300円/時間、固定費予算月額 1,000,000円 [実績] 標準操業度 (実際生産量に対する標準直接作業時間) 2,480時間、実際直接作業時間 2,450時間

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正解: 1. 方法① 能率差異 21,000円(有利)・操業度差異 20,000円(不利) / 方法② 能率差異 9,000円(有利)・操業度差異 8,000円(不利)

固定費率は1,000,000円÷2,500時間=@400円、標準配賦率は@300円+@400円=@700円です。方法①では、能率差異=@700円×(2,480時間−2,450時間)=21,000円で、実際の作業時間が標準より少ないため有利差異、操業度差異=@400円×(2,450時間−2,500時間)=−20,000円で不利差異です。方法②では、能率差異=@300円×30時間=9,000円(有利)、固定費の能率部分は操業度差異に含めるので、操業度差異=@400円×(2,480時間−2,500時間)=−8,000円(不利)です。よって1が正解です。 2は方法①と②を取り違えています。 3は方法②の能率差異に固定費率を使い、操業度差異に実際操業度を使った誤りです。 4は能率差異の有利・不利が逆で、方法②の操業度差異に実際操業度を使っています。