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日商簿記2級 原価計算・CVP 練習問題 第11問: 次の資料にもとづき、標準原価計算における直接労務費の賃率差異を求めなさい。 [標準] 製品1個あたりの標準直接作業時間 2時間、標準賃率 @1,200円 [実

問題 11 / 12あと 1 問で 100% に到達
中級原価計算・CVP難易度目安 59%

次の資料にもとづき、標準原価計算における直接労務費の賃率差異を求めなさい。 [標準] 製品1個あたりの標準直接作業時間 2時間、標準賃率 @1,200円 [実際] 当月完成品 500個 (月初・月末仕掛品なし)、実際直接作業時間 1,050時間、実際直接労務費 1,312,500円

解答と解説を先に見る(クリックで展開)

正解: 1. 52,500円 (不利差異)

賃率差異は「実際直接作業時間 ×(標準賃率 − 実際賃率)」で計算します。まず実際賃率は、実際直接労務費 1,312,500円 ÷ 実際直接作業時間 1,050時間 = @1,250円です。したがって賃率差異 = 1,050時間 ×(1,200円 − 1,250円) = 1,050時間 ×(△50円) = △52,500円。賃率が標準より高くついているため、52,500円の不利差異 (借方差異) となり、選択肢1が正解です。選択肢2は金額は同じですが、実際賃率が標準賃率を上回っているため有利ではなく不利差異であり、有利・不利の判断が誤りです。選択肢3の50,000円は、賃率差異の計算で実際作業時間1,050時間ではなく標準作業時間 (500個×2時間=1,000時間) を掛けてしまった誤り (1,000時間×△50円=△50,000円) です。賃率差異には必ず実際作業時間を用います。選択肢4の60,000円は、標準賃率×(標準作業時間−実際作業時間)=1,200円×(1,000時間−1,050時間)=△60,000円で求まる時間差異 (作業時間差異) の金額であり、賃率差異と混同した誤りです。

関連キーワード: 標準原価計算・直接労務費差異・賃率差異・時間差異・原価差異分析

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