証券外務員一種 商品業務（株式・債券・投資信託・付随業務） 練習問題 第112問: 外貨建の投資信託等に係るトータルリターンは、建通貨ベースで計算する方法のほか、円貨ベースで計算する方法や、建通貨ベースと円貨ベースの両方を通知する方法も認められ

正解: 1. ○（正しい）

正しい記述です。日本証券業協会のトータルリターン通知に関するガイドラインでは、外貨建の投資信託等について、建通貨ベース、円貨ベース、又はその両方で計算・通知する方法が認められています。どの通貨ベースの数値かが分からなければ為替変動の影響を正しく読めないため、顧客が計算方法を知り得る環境を整えることも重要です。建通貨ベースだけに一律に限定されるわけではありません。

根拠・参照資料: 日本証券業協会 投資信託等に係るトータルリターンの通知に当たってのガイドライン

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