証券外務員一種 デリバティブ取引 練習問題 第89問: 金融商品取引法は、将来の一定の時期に金融商品とその対価の授受を約する売買で、目的の金融商品の売戻し又は買戻しその他政令で定める行為をしたときは現物の受渡しによっ
デリバティブ取引
– / 131 解いた
第89問
金融商品取引法は、将来の一定の時期に金融商品とその対価の授受を約する売買で、目的の金融商品の売戻し又は買戻しその他政令で定める行為をしたときは現物の受渡しによって決済できる取引を、店頭デリバティブ取引の一つとして定めている。
解答と解説を先に見る
先に見ると、この問題は今回は育ちません。
正解: 2. ×(誤っている)
誤りで、「現物の受渡し」ではなく「差金の授受」によって決済することができる取引です。金融商品取引法第2条第22項第1号は、店頭デリバティブ取引の一つとして、売買の当事者が将来の一定の時期に金融商品とその対価の授受を約する売買であって、目的の金融商品の売戻し又は買戻しその他政令で定める行為をしたときは差金の授受によって決済することができる取引を掲げています。
これがいわゆる先渡取引です。市場デリバティブ取引の先物取引を定める同条第21項第1号は、同じ場面を「転売又は買戻し」と表しています。
反対の売買をしたときに差額だけを授受して決済できる点が、両者に共通する定義の要素です。
根拠・参照資料: 金融商品取引法第2条第22項第1号
関連キーワード: 先渡取引・店頭デリバティブ取引・差金の授受・金融商品取引法
模試 (100問)
この問題が解けたら、本試験はどうですか?本番形式で、ほかの科目もまとめて確かめる
本番形式の模擬試験で実力チェックPremium (月980円)Premium (ご利用中)本番と同じ制限時間
広告