日商簿記検定1級 原価計算 練習問題 第14問: 当社(架空の会社)は部品Kを年間10,000個使っており、これまでどおり自製するか、外部から1個1,000円で購入するかを検討している。 直接材料費:内容1個
当社(架空の会社)は部品Kを年間10,000個使っており、これまでどおり自製するか、外部から1個1,000円で購入するかを検討している。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 直接材料費 | 1個当たり480円 |
| 直接労務費 | 1個当たり290円(生産量に比例する変動費) |
| 変動製造間接費 | 1個当たり150円 |
| 部品K専任の監督者の給料 | 年500,000円(購入に切り替えればかからない) |
| 設備の減価償却費の配賦額 | 年1,500,000円(購入に切り替えても同じ額が発生する) |
| 空く設備の使い道 | 購入に切り替えると、空く設備を外部に年1,200,000円で貸せる |
上の資料にもとづき、有利な案と、もう一方の案に対する年間の有利額の組合せとして正しいものはどれか。
解答と解説を先に見る
先に見ると、この問題は今回は育ちません。
正解: 2. 購入案が900,000円有利
「購入案が900,000円有利」が正しい組合せです。自製と購入の比較では、どちらを選ぶかで変わる原価だけを集めます。
購入に切り替えれば設備を貸して得られる賃貸料は、自製を続けると手放すことになる利益なので、自製案の機会原価として加えます(原価計算基準 2 は、機会原価を差額原価とともに特殊原価調査で扱う原価に挙げています)。自製案の関連原価=(480円+290円+150円)×10,000個+監督者の給料500,000円+賃貸料1,200,000円=9,200,000円+500,000円+1,200,000円=10,900,000円。
購入案の関連原価=1,000円×10,000個=10,000,000円。差=10,900,000円−10,000,000円=900,000円で、購入案が有利です。
設備の減価償却費の配賦額1,500,000円は、どちらの案でも発生するので除きます。「自製案が300,000円有利」は、賃貸料(機会原価)を入れずに自製の原価を9,700,000円とみた結果です。
「購入案が2,400,000円有利」は、回避できない減価償却費の配賦額まで自製案の原価に入れ、12,400,000円とみた結果です。「購入案が400,000円有利」は、購入に切り替えればなくなる監督者の給料を固定費だからと除き、自製の原価を10,400,000円とみた結果です。
回避できる固定費と機会原価は入れ、どちらの案でも発生する固定費は除く、という2つを同時に当てはめる点を押さえましょう。
関連キーワード: 自製か購入か・機会原価・回避可能原価・差額原価収益分析
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