スマートマスター スマートハウス総論とエネルギー政策 練習問題 第10問: 第7次エネルギー基本計画(2025年2月18日閣議決定)の関連資料「2040年度におけるエネルギー需給の見通し」(令和7年2月)が示す、2040年度の発電電力量
第7次エネルギー基本計画(2025年2月18日閣議決定)の関連資料「2040年度におけるエネルギー需給の見通し」(令和7年2月)が示す、2040年度の発電電力量に占める電源ごとの割合の見通しとして、最も適切なものはどれか。
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先に見ると、この問題は今回は育ちません。
正解: 2. 太陽光が23〜29%程度、原子力が2割程度
「太陽光が23〜29%程度、原子力が2割程度」が適切です。「2040年度におけるエネルギー需給の見通し」(令和7年2月)の電源構成の表は、2040年度の発電電力量に占める割合を、再エネ4〜5割程度(うち太陽光23〜29%程度、風力4〜8%程度、水力8〜10%程度など)、原子力2割程度、火力3〜4割程度と見込んでいます。
「太陽光が21.8%程度」とする肢は、2022年度の実績で再エネ全体が占めた割合(21.8%)を太陽光の見通しに当てています。2022年度の太陽光の実績は9.2%で、見通しではそこから大きく伸びる想定です。
「原子力が3〜4割程度」とする肢は、火力の見通しの値を原子力に当てています。見通しの数字は「程度」や幅がついたまま示されているので、幅と「程度」を落とさずに覚えることが大切です。
太陽光発電を提案する場面では、太陽光が再エネの柱として位置づけられていることを、この表の数字で説明できます。「再エネ4〜5割(太陽光23〜29%)・原子力2割・火力3〜4割」とまとめて押さえましょう。
出典: 2040年度におけるエネルギー需給の見通し(第7次エネルギー基本計画の関連資料・令和7年2月)
関連キーワード: 2040年度・エネルギーミックス・電源構成・太陽光発電
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