作業環境測定士(第二種) デザイン及びサンプリング 練習問題 第15問: 作業環境測定基準(告示)第10条第2項は、一部の特定化学物質の濃度の測定について、検知管方式による測定機器又はこれと同等以上の性能を有する測定機器を用いる方法に
作業環境測定基準(告示)第10条第2項は、一部の特定化学物質の濃度の測定について、検知管方式による測定機器又はこれと同等以上の性能を有する測定機器を用いる方法によることができると定めている。この方法に関する記述として、正しいものはどれか。
解答と解説を先に見る
先に見ると、この問題は今回は育ちません。
正解: 4. 掲げられた物の測定でも、当該物以外の物が測定値に影響を及ぼすおそれのあるときは、この方法によることはできない。
作業環境測定基準第10条第2項は、アクリロニトリル、塩素、ベンゼン、硫化水素など15の物について、検知管方式による測定機器又はこれと同等以上の性能を有する測定機器を用いる方法によることができるとし、ただし書で、当該物以外の物が測定値に影響を及ぼすおそれのあるときはこの限りでないと定めています。15の物に水銀は無く、ジクロロメタンも別表第一には掲げられていますが15の物には入っていません。
「第一管理区分が2年以上続き、所轄労働基準監督署長の許可」と「一以上の測定点で別表第一の方法を同時に行う」は、同条第3項の許可を受けて検知管方式等による場合の要件で、第2項の方法には求められていません。別表第一は、特定化学物質の種類ごとに試料採取方法と分析方法を定めた表です(同条第1項)。
第10条第2項に掲げる15の物でも、当該物以外の物が測定値に影響を及ぼすおそれのあるときは、同項の検知管方式等による方法によることはできません。
根拠・参照資料: 作業環境測定基準 第10条第2項、作業環境測定基準 第10条第1項、作業環境測定基準 第10条第3項
関連キーワード: 検知管方式・特定化学物質・作業環境測定基準・妨害物質
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